看護師資格をもっている人達の間で、特に人気があるのが保健師の資格です。

保健師の勤務パターンの多くは、土日祝日が休みで残業もほぼないため、家族とスケジュールが合わせやすく女性にとっては働きやすい環境が整っています。準夜勤や夜勤があり、残業も多い病院の看護師からすると、このような勤務条件で働けるのであれば、保健師のほうがワークライフバランス(仕事と生活の調和)をとりやすく長く続けやすいといったメリットがあります。

近年、高齢化社会である日本の医療費は40兆円を超えており、国家財政を圧迫しています。そのため、保健師の主な仕事である「病気を未然に防ぐための予防」が重視され始め、保健師の場は今後ますます広がっていくと予想されます。

現在日本には就業している保健師が約6万人おり、就業者数は年々増加傾向にあります。就業の場は増えつつあるのですが、保健師は人気のある資格であるため競争倍率が高く、資格を取得したところで保健師として就業できない方が多く存在する現状があります。

苦労して保健師の資格を取ったにもかかわらず、結局以前と変わらず看護師として働くということになると、保健師資格取得にかけた時間もお金ももったいない話です。

そこで今回は、看護師が保健師の資格を取得して、保健師に転職したいと考えている人に向けて、事前に知っておきたい保健師の仕事内容や保健師の資格取得の方法、資格取得後の就職先の見つけ方についてみていきたいと思います。

保健師の仕事内容とは

保健師の仕事とは、健康な人にとっては心も体もそのまま健康を維持できるように、病気の人や障がいをもつ人にとっては地域で偏見や差別を感じることなく、その人らしく安心して暮らせるように、さまざまな活動をおこなうことです。

対象となるのは、生まれたばかりの新生児から高齢者まで、また健康な人から病気や障がいを抱える人までさまざまな人です。保健師はあらゆる人の健康と生活を助ける仕事をこなすため、医療や介護、福祉などの幅広い知識が必要となります。

活動の場としては、都道府県や市町村の保健所・保健センター、地域包括支援センターで働く行政保健師や、企業の産業保健師として働く産業保健師、学校などで働く学校保健師などです。まず各保健師の役割や活動内容についてお話していきます。

市町村では地域住民のために活動

まずは行政保健師といわれる市町村で働く保健師についての話をします。厚生労働省の「衛生行政報告例」によると、現在就業している保健師の60%近くが市町村で働いています。

業務の中心となるのは、母子保健業務や地区担当業務、精神保健、生活習慣病予防などがあります。活動の例としては、健康診断の実施、家庭訪問、健康教室などのイベントの運営などです。

母子保健業務とは、妊婦さんが健康に出産できるように、適切な育児を両親が行えるように、赤ちゃんが健康に育つように支援する仕事です。具体的な内容は育児知識の普及、保険指導、新生児・乳児の健康診査などです。母子手帳の交付をはじめ、母親・両親教室、新生児の訪問指導、乳児検診、3歳児健診などを行っています。

地区担当業務は、保健師がある地区を担当して、その地区の相談や支援を行います。育児相談、精神疾患患者への支援、身体障がい者の支援など健康にかかわる問題を担当します。個別の相談だけでなく、担当地区全体の健康レベルが向上するように、地区内で何が問題であるのかを分析し、健康づくりを推進するのも業務のひとつです。

生活習慣病予防では、健康診断やがん検診の受診を実施・推奨したり、知識を広める活動を行ったりしています。

精神保健・介護予防では、相談業務や知識の普及のためのイベント運営などを行います。

都道府県では広域の課題に取り組む

次に都道府県で働く保健師について確認していきます。厚生労働省の「衛生行政報告例」によると、現在就業している保健師の約15%が保健所で働いています。

業務の中心となるのは、精神保健、感染症対策、難病対策です。業務内容は上記の市町村の保健センターと重なる部分はありますが、保健所ではどちらかというと、より困難な事例や市町村を越えた広域での対応が求められる事例を扱います。

例えば、難病患者の案件は規模の小さい市町村では同じ病気に罹患している人が少なく、広い地域で管轄したほうが知識や経験が蓄積されやすくなります。精神保健など、より困難な事例も同じです。エイズや結核、性病などの感染症なども広域で対策をしたほうがノウハウを共有でき対応しやすいとされています。

その他には、健康危機管理があります。医薬品、食中毒、感染症、飲料水、廃棄物の処理など何らかの原因により国民の生命、健康安全を脅かす事態に対して、健康被害の発生予防、拡大防止、治療などに関する業務を行います。例えば、腸管出血性大腸菌O-157の集団感染や新型インフルエンザの発生に対する調査などです。

保健所には上記のような緊急の事態が発生した場合に備えて、医療機関など地域の関係機関を調整するなど、体制の整備と強化が求められています。

地域包括支援センターでは高齢者の介護予防を行う

地域包括支援センターでは地域の高齢者の生活を支援します。地域の高齢者が、健康や生活のことを相談できる場所といえます。地域包括支援センターの運営は市町村が直接するか、もしくは市町村から委託を受けた社会福祉法人などが行います。

地域包括支援センターの業務は4つの柱があります。「介護予防ケアマネジメント」「総合相談・支援」「権利擁護事業」「包括的・継続的マネジメント」です。保健師だけでなく、社会福祉士、主任ケアマネージャーが職員として配置されています。

この4つの柱の中でも保健師が行う担うおもな業務は、介護予防ケアマネジメントです。何もせずにそのままの状態でいると介護が必要になる高齢者に対して、本人の希望をもとに要介護状態にならないように介護予防ケアプランを作成する仕事になります。

そのほかの総合相談・支援では、介護保険の利用や経済的な問題などの相談を受けて、生活上のあらゆる問題を支援します。実際に地域に足を運び、相談者の生活全体を見ながら支援を考えます。また権利擁護事業とは、高齢者の虐待への対応や認知症高齢者への成年後見制度の利用を助けることなどを行います。

しかし上記の総合相談・支援と権利擁護事業は、おもに社会福祉士が中心となって担当することが多い業務です。相談・援助業務の中で、医療知識が必要なケースは保健師が助言をしたり担当したりします。

なお、包括的・継続的マネジメントでは、保健師はケアマネージャー(介護支援専門員)への相談・助言を行うことが主な業務です。また、困難な事例に関しての指導・助言を行ったりする仕事は主任ケアマネージャーが担当します。

残念ながら、全国的には地域包括支援センターは委託されていることが多く、保健師が勤務できる地域包括センターは少ないのが現状です。保健師や看護師の資格があるとケアマネージャーの資格を取得しやすくなるため、地域包括支援センターで働きたい方はこちらの資格を取得しておくと就職に有利になります。

企業で労働と健康の調和をはかる

企業で働く保健師のことを産業保健師といいます。労働者が仕事を健康的に行い、生産性が向上するよう支援するのが産業保健師の主な仕事です。具体的には健康相談・保健指導、各種健康診断、メンタルヘルス対策、生活習慣病対策などを行います。

産業保健師が健康管理を行う対象は、現役の勤労世代で心身ともに問題のない健康的な人がほとんどです。どちらかというと病気になった人を支えるよりも、病気にならないように予防を行う業務が中心となります。

さらに、うつ病の回復後に職場復帰を果たしたい人や、がん治療を続けながら働く人を支援するなど、疾患の回復途中の人や闘病中の人を支援する業務も行います。

大企業には健康管理センターといわれる部署があり、そこには複数の保健師が働いていることが多いため未経験でも勤務が可能です。

一方、中小企業の事業所では保健師が一人しか在籍していないことがほとんどです。このような中小企業に転職したいと思っていても、いきなり未経験で働くことは難しいです。一人で働くには、かなりの経験を必要とするため、企業によってはこのような中小企業は産業保健師を既に経験している人の雇い入れを希望するところが多いでしょう。

産業保健師は、一般企業での勤務になるため、給料は看護師の平均給与よりも高く、土日が休みになるところが多いです。そのため大変人気が高く、狭き門となっています。産業保健師として働くには、看護師転職サイト、大学の教員や先輩の紹介などを通じるほうが就職しやすいとされています。

中には企業を訪問し、労働者の健康管理の必要性などをアピールして採用された人もいるので、このような挑戦をしてみるのも一つの方法です。

また一度、産業保健師として不採用になったとしても、看護師や他の保健業務の経験を積んだのちに再度チャレンジして採用された人もいます。一度不採用になったからといって諦めないで、機会があれば転職活動が行えるように準備しておきましょう。

学校の保健室で児童・生徒の健康管理と保健教育を担当する

学校の保健室で働く保健師は養護教諭といわれています。養護教諭は、児童・生徒の健康を保つために、健康診断などをおこなったり、快適に学校生活が送れるように環境を整えたりする仕事があります。

養護教諭は保健師の免許と所定の単位を取得し、都道府県教育委員会に申請・登録すれば、養護教諭二種の免許を取得できるので、保健師資格をもとに養護教諭になる人もいます。

業務としては、健康管理と保健教育、その他にも、救急処置があります。具合の悪くなった児童・生徒の世話を行い、必要があれば保護者に連絡を取ったり、早退させたり、病院に連れていったりなどの手配をします。

また学校全体の出席状況などを見て、インフルエンザなどの感染症の流行状況など、学校全体の健康問題にもかかわります。うがい・手洗いの推進を行うなどし、感染症の蔓延を防ぎます。

保健教育としては、担任や保健体育科担当教員などとの相談や協力をもとに、健康教育や性教育などの保健授業を行うこともあります。

養護教諭の仕事に就くにはまず、養護教諭免許の取得が必須です。免許状は取得要件に応じて、専修(大学院修士課程修了程度)、一種(大学卒業程度)、二種(短大卒業程度)の3種類に分けられます。これらのどの免許を取得したとしても職務上の違いはないため、養護教諭として勤務することが可能です。

保健師資格をもっている人は、日本国憲法、体育、外国語コミュニケーション、情報機器の操作について各2単位(合計8単位)を履修し、教育委員会に申請することで、養護教諭二種免許を取得できます。この単位はわざわざ大学に通いなおさなくても、放送大学などの通信制の大学で必要な種目のみを履修して単位を取得することが可能です。一科目1万5000円前後です。

また看護師免許しかない場合や、保健師免許をもっていても単位を修得していない場合は、文部科学大臣指定教育養成施設で看護師は1年以上、保健師は6カ月以上通って教職に関する単位を取得すれば、養護教諭一種免許を取得することができます。なお、保健師や看護師の資格がなくても、教職課程を認定している大学や短期大学で所定の単位を取れば養護教諭の資格を得られます。

その後、各都道府県や政令指定都市が実施する教員採用試験を受けて採用される必要があります。私立学校であると、学校独自で選考を行いますが、自治体によっては教員適性検査を実施し、採用の参考とする場合もあります。

現在、学校では心身症、いじめ、不登校、発達障害、虐待など心と体の健康にかかわる問題が山積みになっています。養護教諭は子どもの様子を見ながら大きな問題に発展しないよう適切な対応を取る必要があります。今後は、養護教諭としての役割がますます重要となるでしょう。

病院やクリニック(診療所)で医療・福祉サービスを担当する

厚生労働省の「衛生行政報告例」によると、保健師の約6%が病院で、3%がクリニックで働いてきます。病院やクリニックで勤務する保健師の主な業務は、看護師業務、特定保健指導等の保健指導、健診業務、ケアプランの作成、生活指導となっています。

病院やクリニックで保健指導を個別に行う以外にも、集団を分析して対策を練るといった対応も保健師には求められます。自治体や医療保険の保険者が運営する病院では、医療費の削減が大きな課題となります。

そのため、初診時に保健師が患者さんの対応し、生活状況などを調べ、症状が軽いうちに保健指導で重症化を食い止めるなどの予防をとることもします。

また病院やクリニックでは、地域連携室で退院支援や入院相談などの相談業務にあたる保健師も在籍しています。相談業務の中でも、ほかの施設を探すのは社会福祉士で、保健師は地域での相談業務である在宅療養の支援を行うことが多いです。

さらに在宅医療や福祉サービスでは、ケアマネージャーとして働いたり、管理者として組織そのもののマネジメントを行ったりする保健師もいます。

介護施設や社会福祉施設など福祉系の施設で勤務する保健師は、利用者の健康管理などを行っています。病気を予防したり、健康診断の結果を日常生活や介護予防に生かしたりと、保健師としての活動の場を広げていっています。

保健師の資格取得方法とは

保健師は国の法律で認められた国家資格となります。看護師資格も保有していなければ保健師として働くことはできません。保健師になるには、看護師と保健師両方の国家試験に合格する必要があります。

難しいとされる試験ですが、時間をかけてコツコツと努力を積み上げていけば、保健師としての知識や技術は身に付けていくことができます。諦めないで、やり遂げようとする気持ちが大切です。

保健師養成校か大学に編入する方法

すでに看護師免許をもっているので、保健師養成校で1年以上学び必要単位を取得すると国家試験受験資格を得ることができます。1年過程の保健師養成校には、短期大学の専攻科や専修学校などがあります。

また、卒業と同時に保健師と看護師両方の国家試験受験資格を取得できる4年制大学の3年次に編入して、受験資格を得る方法もあります。

しかしいまは、1年制の保健師養成校の多くが閉校となったうえ、4年制大学も編入生の受け入れを取りやめている状態です。2017年1月時点で保健師養成校は日本に10数校しかなく、定員も10~30人と少ないのが現状です。

大学院の進学も選択肢に入れておく

大学院修士課程で保健師教育課程を履修できる大学は今後、増えると予測されています。ただし、大学院修士課程は基本的に4年制大学卒業もしくは一定の要件を満たした4年制専修学校の修了者が対象となっています。

現在では日本に2校のみです。

大分県立看護科学大学大学院 看護学研究科看護学専攻広域看護学コース : 大分県大分市大字廻栖野2944-9 (097)586-4300

岡山県立大学大学院 保健福祉学研究科看護学専攻 : 岡山県総社市窪木111 (0866)94-2111

3年生の専修学校や短期大学で看護師資格を取得した人を受け入れるかどうかは、各大学院の募集要項で確認する必要があります。大学卒と同等の能力があると認められることができれば、入学を許可される可能性があるので、最初から諦めないで各大学院に応募条件を問い合わせてみると良いでしょう。

私の友人は、卒業した看護学校の先生に「保健師資格を取得したい」と相談して、その先生に大学に推薦書を書いてもらい、見事に合格しました。一度、卒業した看護学校に相談しに行くことをお勧めします。

保健師の就職先の見つけ方

では、保健師の資格取得後、就職先についての見つけ方についてお話します。

行政保健師として働くには年齢制限に注意する

行政保健師は公務員になりますので、6~9月にかけて公務員試験を受ける必要があります。これには年齢制限があります。各自治体によっても異なりますが、大体30台前半までのところが多いです。自治体によっては1年で募集人数1人ということもあります。

自治体によって異なるのですが、上級職公務員試験、中級公務員試験、初級公務員試験のいずれかを受けることになります。こちらは各自治体に問い合わせてみてください。

上級公務員試験は大学卒業程度、中級公務員試験は短期大学卒業程度、初級公務員試験は高校卒業程度の難易度となっています。

公務員試験になりますので、教養試験があります。この教養試験が大変難しく、社会科学、人文科学、時事問題、文章理解など高校で習ったような問題がたくさんでます。さらに、判断推理や数的処理、資料解釈もあります。こちらは中学受験のときに出されるような問題が出ます。

このような問題は、学校で習うことがないため、不得意とする人が多く試験対策が難しいです。この時点で行政保健師を諦めてしまう人が多くいます。逆にいえば、ここさえ対策をしておけば、採用される可能性がかなり高まるともいえるでしょう。早めに準備をして試験対策を行うことが大切です。解き方のコツを掴んでおくようにしましょう。

産業保健師として働くには他の人にはない志望動機をもつ

産業保健師は大変人気があり、ときには倍率が30~40倍になることがあります。

このような場合、応募書類や面接に対して事前に対策をしておくことが必要です。その企業が求めている保健師像を知り、自分は希望する企業に何が貢献できるのか、しっかりアピールすることが大切です。

もし自信がないようであれば、転職サイトに登録をしておくことをお勧めします。無料ですし、なにより企業の情報を教えてくれます。履歴書や面接でどのようなことをアピールすればいいのかなどを細かく教えてくれるでしょう。

学校保健師として働くには学校のサイトを確認する

学校保健師は公立ですと公務員試験を受けることになるので、上記の行政保健師を参考にしてください。

私立の学校の学校保健師は、学校側が学校のホームページに募集を掲載するか、転職サイトに依頼することが多いです。私立学校の保健師を希望するのであれば、各学校のホームページをこまめに確認したり、転職サイトに登録をしたりして募集の情報がないか教えてもらうようにしましょう。

もし新設することになった学校の情報を得ることができたら、先に養護教諭の応募はないか問い合わせてみるのも良いでしょう。

病院やクリニックで保健師として働くには雇用条件を確認する

病院やクリニックで保健師として働きたい人は、看護師としても雇用されると考えておいたほうが良いでしょう。保健師の仕事以外にも看護業務をこなす割合が多く、夜勤をこなしている保健師もいるくらいです。しっかり雇用条件や仕事内容を確認しておくことが大切です。

もし雇用条件や仕事内容を聞きづらいようであれば、転職サイトに登録することでコンサルタントから詳しい内容を教えてもらうこともできます。

就職後に「このような条件ではなかった」ということのないように、情報をしっかり得ておくことが大切です。

保健師は狭き門だが、やりがいはある

以上のお話しから、保健師の資格取得や就職は狭き門となります。しかし人々の健康を守るために、保健師が縁の下の力持ちとなって支えています。安全な環境で生活できる基盤を作る重要な仕事といえます。

私は4年制の大学を卒業して、看護師の試験のときに一緒に保健師も受けたので、保健師の資格ももっています。保健師を取ったので、一緒に養護教諭と第一種衛生管理者の資格も取得できました。

今は主に看護師として働いていますが、往診や訪問看護で患者さん宅を回るときに、退院支援や在宅療養の相談を受けます。このとき、保健師の知識が大変役立っています。小学校の健康診断に行ったときも、児童の受け答えや爪の伸び方からネグレクトの発見ができました。保健師の知識をもっておくと看護師として働いていても、いろいろな場面で患者さんの役に立つと感じています。

保健師として地域の人の健康を支えるためには、幅広い知識と専門的な視点を持つ必要があります。さらに保健師になるには狭き門を突破し、保健師になったあとも諦めずに勉強を重ねなければなりません。

「保健師はいろいろな面で大変だ」と思う方もいらっしゃるでしょうが、保健師の能力を身に付け知恵をこらして、難問を解決していくのは大変やりがいのあることです。あなたが問題を解決してくれたことで、それが誰かの笑顔に変わるとなると、なおさらやりがいを感じる資格なのではないでしょうか。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

求人を探すとき、看護師の多くが転職サイト(転職エージェント)を活用します。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できます。このとき、病院やクリニック、その他企業との年収・労働条件の交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって「対応エリア(応募地域)」「取り扱う仕事内容」「非常勤(パート)まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページでは転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。

注目の人気記事

・転職サイトを活用した看護師転職の体験談

看護師として活動するうえで、私自身も転職活動をしたことがあります。このときは転職サイト(転職エージェント)を利用したため、そのときの実体験や方法を踏まえ、失敗しない転職について紹介します。

管理人による転職体験記

・転職エージェントを活用し、看護師転職で成功する

看護師の転職で失敗しない方法として、必ず意識すべきことの一つに「転職サイト(転職エージェント)を活用する」ことがあります。年収交渉や勤務条件を含めすべて代行してくれるからです。そこで、具体的にどのように活用すればいいのかを確認していきます。

転職サイトの活用法

・看護師転職サイトのお勧めランキング

看護師の転職サイトはそれぞれ特徴があります。「対応地域が限定されている」「取り扱う仕事内容に特徴がある」「非常勤(パート)に対応していない」などサイトごとの特性を理解したうえで活用すれば、転職での失敗を防げます。

お勧め転職サイトランキング

新たな看護師の働き方

・美容クリニック・美容皮膚科への転職

夜勤なしで高年収を実現できる求人として、美容クリニック・美容皮膚科があります。死と隣り合わせの職場ではなく、患者さんを美しくする手伝いを行うのが美容クリニックです。

美容クリニックへ転職する

・派遣看護師で高時給・好待遇を狙う

一つの職場で働き続けるという形態ではなく、3ヵ月や半年など一定期間だけ勤務する派遣看護師という方法も存在します。高時給を実現でき、人間関係のもつれがなく、「派遣が終わった後は長期の旅行に行く」など自由な働き方を実現できます。

派遣看護師で働く

・単発・日払いの高時給求人を探すには

「今月は苦しいため、もう少し稼ぎたい」「好きなときだけ働きたい」など、こうしたときは高時給を実現できる単発・スポットバイトが適しています。健診やツアーナースなど、看護師ではさまざまな単発案件が存在します。

単発・スポットバイトで働く