妊娠おめでとうございます。そして出産に向けて、これから色々準備を始めていることと思います。出産に向けての準備というと、新しく家族として迎えるベビーのための服やグッズを買い集めるだけでは充分といえません。

そのため、あなたが妊娠・出産から仕事復帰するまでを見据えて、事前に知っておいて損はない「産休・育休の制度の概要」や「家事・育児支援、病児保育」についてまとめてみました。

今後も看護師として働くあなたが妊娠・出産し、育児を行なうにあたり「どのような法律があり、何が制度化されているのか、また周りでは育児に対してどのような援助があるのか」を把握しておくことは、生まれてきた子どもやあなた自身を守るためにも大切です。

今回は妊娠・出産における制度やサービスの基本的な知識について述べていきたいと思います。

出産・育児をサポートする制度とは

最初に、出産・育児をサポートするために作られた制度についてお話していきます。これらの基本的な知識を押さえておくと、あなたにとって出産・育児を行なうときの環境づくりに役立てることができます。

例えば、出産前ですと、6週間前から勤務先の病院やクリニックに産休を申し出ることができます。また出産後ですと8週間は就業禁止となっています。また、病院やクリニックなど雇い先は、妊娠・出産を理由にスタッフを解雇してはいけない決まりもあります。

もし雇い先の病院やクリニックに「出産するのであれば、もう辞めてほしい」などといわれた場合は、法律違反となります。

このように産休・育休制度を把握しておくことは、お腹の赤ちゃんや自分を守ることにつながるのです。

産前産後休業

最初に産前産後休業について述べていきます。こちらは厚生労働省委託 母性健康管理サイトを参考にしました。(平成29年5月現在)

取得者 妊産婦(産前・産後の女性)
取得期間 出産日を含めて産前6週間=42日間(多胎妊娠であれば14週間=98日間)前から産後8週間=56日まで
主な概要 産前は出産予定の妊婦本人から請求があった場合となる。「産後は8週間を経過するまでは必ず休業すること」との規定がある。ただし、産後6週間を経過した産婦本人から請求があり、支障がないと医師が認めた業務であれば就業することが可能

産後は特に赤ちゃん中心の生活に変わってしまうため、産婦さんの体調が思うように回復しないこともあります。「すぐに仕事に復帰しなければならない」という焦りをもたずに、赤ちゃんと過ごす時間を大切にしたいものです。

その他の知っておきたい産前休業制度

他にも、知っておいて損はない産前休業についてまとめておきました。こちらは平成28年9月に作成された厚生労働省の「女性労働者の母性健康管理のために」を参考にしました。

健診の時間確保 事業主は、妊産婦が保健指導・健康診査を受診するために必要な時間を確保しなければならない
健診の回数確保 事業主は、妊産婦から健診を受けるための時間の確保の申し出があった場合は、必要な回数を確保しなければならない
労働時間の軽減等 妊産婦が医師から指導を受けた場合は、事業主はその妊産婦の勤務時間を変更したり、勤務の軽減等の措置を講じたりする必要がある
妊娠中の通勤緩和 医師から通勤緩和の指導を受けた妊婦労働者から申し出があった場合、事業主はラッシュアワーの混雑を避けて通勤できるよう措置を講じなければならない
妊娠中の休憩 医師から休憩に関して指導を受けた妊婦労働者から申し出があった場合、事業主は適宜休養や捕食ができるよう、休憩時間の延長や回数を増やす措置を講じなければならない
労働の制限 医師から労働内容に関して指導を受けた妊産婦労働者から申し出があった場合、事業主は作業の制限、勤務時間の短縮、休業等の措置を講じなければならない

これらをみると、妊婦健診のための早退や遅刻、体調が思わしくないときの勤務時間の短縮など、勤め先の病院やクリニックが妊婦に対して配慮すべき事項が網羅されているのが分かります。

もし体調が思わしくないことがあれば、制度で規定されているので無理せず申し出ることが大切です。上記の表にも記していますが、「あなたが事業主に申し出」をしないと労働環境は変わりません。

事業主に申し出ることにためらいがある人は、かかりつけの産科医に「あなたの症状や気を付ける点」を一筆書いてもらい、事業主に渡すとよいでしょう。

私のいとこは助産師でありながら、お腹が何度も張っているにもかかわらず、無理をして仕事中に出続け、妊娠6ケ月で早産した経験があります。生まれてきた赤ちゃんはわずか600gでした。1日だけNICUで頑張って生きてくれたのですが、その後、空に帰ってしまいました。赤ちゃんが息を引き取る瞬間、いとこは病棟全体に響き渡るくらい叫び声をあげ泣いていました。

いくら「流産や早産の原因はもともとの受精卵に問題があった」といっても、いとこの後悔は尽きることがありませんでした。10年たった今でも同い年くらいの子どもをみると「胸が痛む」といいます。

せっかく宿した命です。あなたにはこのような後悔はしてほしくないと思います。

決して「自分は今まで病気をしたことがないから、少々無理をしても大丈夫」と思わないことです。あなたが大丈夫でも、お腹の赤ちゃんはSOSのサインを出しているのかもしれません。あなたの赤ちゃんを守るのは「あなたしかいない」ことを忘れないでください。

育児休業

次に出産後の育児休業です。こちらは厚生労働省の「育児・介護休業法のあらまし」を参考にしました。(平成29年1月1日施行対応)

取得者 日々雇用を除く労働者

期間雇用者(派遣看護師の場合など)は以下の要件を満たすことが必要となる

・同一事業主(派遣看護師の場合は人材派遣会社)に1年以上雇用されている場合

・子の1歳6ケ月の誕生日前日までに、労働契約の期間が満了することが明らかでない場合

取得期間 産後56日目から子の1歳の誕生日まで

ただし保育園に申し込みを行なっているが入園できないなど一定の要件を満たす場合は、子が1歳6ケ月になるまでの間、事業主に申し出れば1回に限り延長することが可能

主な概要 休業開始予定日の1ケ月前(1歳から1歳6ケ月までの育休については2週間前)までに、書面などで事業主に申し出を行なう
特例 パパ・ママ育休プラス … パパ・ママ育休プラスは両親がともに育休をとるなど一定の要件を満たす場合、「原則1歳まで」から「1歳2ケ月まで」に育休期間を延長することが可能
男性配偶者 男性配偶者が女性配偶者の出産予定日から産後8週間までに1回目の育児休業を取得した場合、産後8週以降であれば、子が1歳2ケ月になるまでの間、2回目の育児休業を取得することが可能

育児休業はママさんだけでなく、パパさんも取得可能です。日本ではまだまだ男性が育児休業を取ることに抵抗のある職場が多いですが、保育園の遠足などには育児休業を取得した「イクメン」がちらほらと見受けられる時代になってきました。

職場の理解が得られるようであれば、男性看護師が育児休業を取得して育児に積極的に参加してみるのもお勧めです。

その他の知っておきたい育児休業制度

他にも、育児休業制度について必要な部分を加えておきます。こちらは平成29年2月に作成された厚生労働省の「育児・介護休業制度ガイドブック」を参考にしました。

子の看護休暇 小学校就学前の子の養育をする労働者は1年に5日(子が2人以上の場合は10日)まで、休暇の取得が可能となる
残業の免除 3歳に達しない子を養育している労働者から請求があった場合、事業主は所定労働時間を超えて労働させてはならない
時間外労働の制限 小学校就学前の子を養育する労働者から請求があった場合、事業主は制限時間(1ケ月24時間、1年150時間)を超えて時間外労働をさせてはならない
深夜業の制限 小学校就学前の子を養育する労働者から請求があった場合、事業主は午後10時から午前5時(深夜)まで労働させてはならない
労働時間短縮 3歳に達しない子を養育する労働者に対して、1日の所定労働時間を原則として6時間とする短時間勤務制度を設ける必要がある

出産後、就学前の子どもの看病を行なうための看護休暇や、3歳になるまでの残業免除も法律により規定されているのがみてとれます。実は妊娠期よりも、出産後、育児をしながら仕事をするほうが大変であることに気づかされる時期といえます。

お腹に子どもがいるときは「お腹がすいた」といって泣くことも、「おむつを替えてほしい」と昼夜問わずグズグズすること、「熱が出た」といって機嫌が悪いこともありません。

子どもに一番手のかかる3歳くらいまでの時期は、子どもの事情に振り回されてしまうことが多くなります。そのため、看護師に復帰しても子どものことが気になり、集中して仕事ができないことも多いと思います。そのようなときは無理をせず「時間短縮を願い出て、その間は集中して仕事に取組み、やり遂げる」ように心がけましょう。

子どもに振り回される時期は「親であること」を実感できるため親冥利に尽きるのですが、自分のペースで進まない子育てと仕事の両立にイライラしてしまうことも多々あります。

しかしこのような無我夢中で必死で子育てをした体験も、あっという間に終わってしまいます。実際に子どもに手がかかるのは小学校にあがるまでです。

いまの大変な状況を将来あなたが振り返ったとき「あのときの自分は子育てと仕事に一生懸命だった。いい経験だった」だと思うことができるでしょう。

家事や育児をサポートしてほしいとき

出産後は子ども中心の生活となり、育児にかかりっきりになります。夫は仕事で忙しく、実家の両親は遠くに住んでいるような場合、低料金で各自治体が行なっている育児や家事支援サービスを活用する方法があります。

またあなた自身の体調が思わしくないときや、何かの用事があって自分ひとりで出かけなければならないとき、夫婦二人だけでリフレッシュしたいときなど、短時間だけ子どもの面倒をみてもらえる一時保育もあります。

これらのサービスを知っておくと、一時的に子どもを預かってもらうことができるので、子どもにもあなたにもストレスが少なくなります。まだ幼い子どもを誰かほかの人に預かってもらうことへの抵抗のある人もいるでしょう。しかし誰しも完璧な母親・父親はいません。

たまには羽を伸ばし「あなただけの時間」を作り、気持ちをリセットすることも大切です。また子どもも「誰かほかの人に預けられる」という体験をすることで、社会性を育てる訓練にもつながるでしょう。

育児に「無理だ」と限界を感じてあなたが壊れてしまう前に、我慢せずに以下のような制度を利用することをお勧めします。

ファミリーサポートセンター

ファミリーサポートセンターとは、援助したい人と援助を受けたい人が各自治体のサポートセンターに会員登録を行ない、自治体内で助け合う制度となっています。全国のほとんどの自治体がこちらの制度を有しています。

対象年齢や料金は各自治体によって違いはありますが、多くの場合、利用対象になる子供の年齢は生後4ケ月から小学校修了までとなっています。

具体的なサポート内容は、子どもの保育園の送迎とその後の預かりや、病後児保育、冠婚葬祭時などの預かりなどを行なっています。自宅近くのサポート会員に保育園のお迎えをお願いすることができるため「どうしても仕事で抜けられない」といったときには助かります。

料金ですが、平日の日中で1時間800円程度、夜間や休日になると時間外となり1,000円程度となっています。

産前・産後支援ヘルパー制度

産前・産後支援ヘルパー制度とは、各自治体から日常的な家事や育児のサポートを受けられる制度となっています。大都市の多くにはこのヘルパー制度があります。

シルバー人材センターやNPOに委託をしていることも多いです。例外としては、世田谷区や練馬区では自治体で利用券を受け取り、事業所に直接申し込むところもあります。

制度名や利用可能期間、料金などは各自治体により異なります。多くの場合は出産予定日の1ケ月前から産後3ケ月以内くらいから利用が可能となっています。1回の利用につき、2~3時間程度のサポートが受けられます。

シルバー人材センターやNPOから派遣された人が家事や育児のお手伝いをしてくれます。料理や掃除、洗濯、買い物などの日常の家事を行なってくれたり、赤ちゃんの沐浴の補助やおむつ替えといった育児支援をしてくれたりもします。

利用できる時間には上限があります。最初に利用した数時間分が無料で、それ以降は1時間500円~1,000円程度となっています。事前に登録しておくと、産後からすぐに利用できるので便利です。

一時保育

一時保育とは、自治体の一時保育専用施設です。「夫婦でたまには子どもから離れてリフレッシュしたい」といった場合など、理由を問われないで子どもを預かってもらえます。

多くの施設では、生後6ケ月もしくは満1歳から、3時間2,000円程度で利用できるところが多いです。名称は一時保育ではなく「キッズルーム」や「子育て支援センター」など各自治体によって異なります。

利用する場合は、事前登録と打ち合わせが必要です。事前にしっかり打ち合わせを実施することで、安心して子どもを預けられるというわけです。

各自治体が管轄ではなく、認可保育園や認証保育園でも一時保育を行なうことがあります。しかし、こちらですと保護者の通院や出産など緊急時の利用が多くなっています。認証保育園では定員の空き状況次第ですので、各園に問い合わせてみるとよいでしょう。

子どもが病気になったとき

最後に子どもが病気になったとき、どのようなサービスが存在するのか、お話していきたいと思います。

子どもに風邪などの感染症はつきものです。特に職場復帰をし、保育園に通い始めた時期は、慣れない環境に身を置かれたこともあり、子どもは頻繁に発熱があります。復帰したばっかりで「休めない」時期にこそ、なぜだか子どもは熱を出します。

このような場合、保育園では一般的に、感染症にかかった子どもは預かってくれません。

突発的な発熱などですと1~2日、両親のどちらかが仕事を休めば対処することができますが、インフルエンザなどの感染症や伝染病などですと、数日~1週間以上の登園停止期間があるため、共働きの夫婦の頭を悩ませます。

子どもが伝染病に感染しても慌てないですむよう、育休中くらいから子どもが病気のときに預けられるところを準備しておくと安心材料の一つとなります

ファミリーサポートセンター

ファミリーサポートセンターとは、前項でもお話しましたが、各自治体の社会福祉協議会が行なっている会員制の制度です。子どもの病気が回復しても感染症である場合、登園ができません。そのような期間、病後の子どもを登録会員宅で預かってもらえます。

またごく一部の都市ですが、札幌市など病児であっても自宅で子どもを看てもらえる「緊急サポートネットワーク」という制度がある自治体もあります。かかりつけの小児科に受診した後で、比較的軽い症状であれば、子どもを自宅で預かってもらうことができます。

こちらは「近所の子ども好きなおじいちゃん、おばあちゃんに病み上がりの子どもの面倒を看てもらう」感覚に近いといえます。

もしこのような制度がある自治体にお住まいの場合は、事前に会員登録をしておくと安心です。協力会員と、利用会員の双方が事前に打ち合わせを行ったうえ、協力会員が「病児や病後児でも預かってよい」という了解が得られれば、利用することができます。

自治体の病児・病後児保育

自治体の病児・病後児保育とは、保育園もしくは病院内や小児科医院に併設されている施設で保育だけでなく看護も行なってくれます。保育士だけでなく、看護師も常駐しています。

平日は午前8時30分~午後17時30分まで、一日大体2,000円程度となっています(各施設により時間帯や延長の可否は異なります)。

こちらも事前に登録を行なう必要があります。また登録を行なっていても、急に子どもを預けることは難しく、前日までの予約の電話を入れなければならない施設が多いです。主に病気のかかりはじめや回復期にある子どもを預かってくれることが多いです。

しかし子どもが感染症であっても隔離室などが準備されている施設もあるので、「うちの子は感染症だからどこにも預かってもらえない」と諦めるのはまだ早いです。各施設に問い合わせてみるとよいでしょう。

ただし、小児の間で流行している感染症がある時期などは、すぐに定員が埋まってしまう可能性があるので注意が必要です。

民間の病児・病後児保育

民間の病児・病後児保育については、ドラマや漫画「37.5℃の涙」で取り上げられ話題になりました。これは病気の子どもに対応できる資格を有するベビーシッターが病児を看てくれる保育サービスです

有名なところでは、「NPO法人フローレンス」です。フローレンスの場合ですと、入会金が21,000円、月会費は4,750円~(子どもの年齢や利用頻度により会費は異なる)となっています。

首都圏の一部地域限定となっており、こちらも会員制です。月一回程度の利用ですと、会費内で追加料金が発生しません。2回目以上は1時間2,100円となっています。自宅で保育を行なってもらえます。

当日の朝に受け付けてもらえるので、急な発熱にでも対応してもらえます。インフルエンザや水ぼうそうなどの感染症にも対応可能で、緊急の場合にはかかりつけの小児科にも連れて行ってもらえます。

フローレンスだけでなく、他にも民間で病児・病後児保育を行なっているところがあるため、もしそちらを申し込むことがあれば、サービス内容を確認しておくとよいでしょう。

ファミリーサポートセンターや自治体の病児・病後児保育で断られた場合も、民間の病児・病後児保育では保育可能という可能性が高いため、事前に登録しておくとよいでしょう。

子育ては一人でできない。周りを巻き込もう

子育ては一人では到底できません。夫婦だけでもできません。周りを巻き込んで、多くの人に一緒に子育てを担当してもらいましょう。子どもは母親や父親だけでなく、祖父母だけでなく、多くの人に見守られ、愛されて育っていくことが大切です。

「自分は大切にされている存在なんだ」と子どもが実感できる環境にあることこそが、最高の育児といえるのではないでしょうか。

さらに、あなたが仕事復帰をするにあたって、あなた一人の力では復帰することは到底難しいといえるでしょう。周りに頼って当然なのです。子どももあなたも周りに支えられ、育児を通して成長していけばよいのです。

ただ成長させてもらっていることに「感謝の気持ち」を忘れてはいけません。「病後なのに我が子の面倒を看てくれた」のは仕事上の契約かもしれませんが、その人がいなければあなたは仕事を休まなければならなかったのです。

周りの人への感謝の気持ちを忘れず、子どもの保育をしてくれた人に「助けられた感謝の気持ち」を伝えてください。それは、あなたが患者さんに感謝されると「看護師に復帰して良かった」と思うあの嬉しい気持ちと同じです。

仕事を通じて感謝されると、「もっと仕事を頑張りたい」と前向きになれるはずです。同じように、感謝の気持ちをあなたの子どもを助けてくれた人にも伝えるのです。

そうしていくことで、どんどん感謝の輪が広がっていきます。あなたに子どもが生まれることで、多くの人が感謝されるようになり、幸せが広がっていきます。周りの人を笑顔にするような幸せな育児を行なっていってください。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

求人を探すとき、看護師の多くが転職サイト(転職エージェント)を活用します。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できます。このとき、病院やクリニック、その他企業との年収・労働条件の交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって「対応エリア(応募地域)」「取り扱う仕事内容」「非常勤(パート)まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページでは転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。

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