看護師であれば、医療保険の重要性は充分に知っていることと思います。患者さんの中には急に病気を患ってしまい、健康保険に加入していなかったために自費で高額な医療費を泣く泣く支払わなければならなくなった方もいるでしょうし、そのような経験によって「健康保険は大切」と思った方もいるでしょう。

「国民皆保険」といって日本国民(1年以上在留資格のある外国人も含む)であれば、公的医療保険のうち何らかの医療保険に加入する義務があります。一般的に医療保険は、勤務先の職場を通じて加入することになっています。

しかし退職すると自動的に勤務先の健康保険組合の資格を失ってしまうため、いままで職場任せだった健康保険の手続きをいきなり自分で行なう必要が生じてしまいます。退職後に行う医療保険の手続きに関しては、いくつかの選択肢が与えられています。

では、どのように医療保険の手続きを行えば、「賢い選択」をしたことになり、後悔せずに済むのでしょうか。今回は医療保険制度の知識について確認していきたいと思います。

医療保険の賢い選択肢とは

退職後には医療保険制度一つとっても、どのような選択をしたら良いのか迷ってしまうことがあります。まずは、これら医療保険制度の種類について述べていきたいと思います。

医療保険といえば、加入義務のある公的医療保険(国民健康保険や健康保険組合など)と、民間保険会社が行う私的(プライベート)医療保険(生命保険、がん保険など)の2種類があります。この記事では公的医療保険についてのお話をさせていただきます。

退職後の医療保険制度の選択肢

退職後、公的な医療保険制度の手続きをするにあたって、実はさまざまな選択肢が存在します。以下にその選択肢について挙げてみました。

・もともと加入していた健康保険に任意継続する

・国民健康保険に加入する

・家族の被扶養者となる

・退職者医療制度に加入する

・特例退職者医療制度に加入する

・転職した病院、施設やクリニックなどの健康保険に加入する

このように退職後の医療保険の選択肢は多数あります。それぞれの保険料や給付内容、医療費の負担割合や、加入時の年齢に応じて、どの医療保険に加入すればよいのか迷ってしまうと思います。

まず、私がやってしまった過ちをお伝えします。

私は看護師になる以前は会社員をしていました。その会社を退職するときに担当者から「いまの健康保険を任意継続しても、国民健康保険に加入しても金額は変わらないでしょう」といわれました。

そのため、自分で何も調べないで言われるがまま、任意継続を断り国民健康保険に加入しました。すると後日、多額の国民健康保険料の振込用紙が届きました。任意継続を選択したほうが月にして数千円、年額にすると数万円も安かったことがあとで判明し、大変後悔したのをいまだに覚えています(これは私の場合です。任意継続と国民健康保険のどちらが安いかは個人により異なります)。

皆さんにはどの医療保険を選択するにせよ、医療費の自己負担分が同じ3割負担であるのならば、できるだけ損をしない健康保険料を納める方法を知り、賢い選択を行なってほしいと思います。

あなたの年齢で加入できる医療保険とは

上記に挙げたすべての健康保険があなたに与えられた選択肢ではありません。年齢により選択肢が絞られます。その中からあなたにとって有利になる医療保険を選ぶことになります。

下記の表は退職後の医療保険制度の選択チャートになります。あなたには、どの選択肢があるのか確認してください。

60歳未満

① 家族の被扶養者

② 任意継続制度

③ 国民健康保険

④ 転職先の健康保険

60歳以上75歳未満

→老齢厚生年金の受給資格がある

① 家族の被扶養者

② 任意継続制度

③ 国民健康保険

④ 転職先の健康保険

⑤ 退職者医療制度(65歳まで)

⑥ 特例退職者医療制度

→老齢厚生年金の受給資格がない

① 家族の被扶養者

② 任意継続制度

③ 国民健康保険

④ 転職先の健康保険

75歳以上

後期高齢者医療制度

このように年齢に応じて、いつくかの選択肢が存在することになります。医療費の自己負担分は、原則として「いずれも3割負担」です。

そこでこれらの選択肢を比較するポイントとして挙げられるのは「保険料額」と「給付内容」です。

あなたが60歳未満であれば、私が最初にお勧めしたいのは、「①の家族の被扶養者」です。家族の被扶養者となる場合は、保険料の負担はありません。そのため、まずは「退職後に家族の被扶養者になれるかどうか」を優先して考えてみると良いでしょう。

なお、退職後にすぐに転職活動を行い再就職先が決まった場合は、転職先の医療保険(主として、「協会けんぽの健康保険」もしくは「健康保険組合」)に加入する選択肢しかありません。新しい勤務先があるにも関わらず、家族の被扶養者でいることはできません。

パートタイムやアルバイトでも、「週20時間以上の労働」「月額賃金88,000円以上」「雇用の見込みが1年以上」などの要件を満たすのであれば、勤務先の医療保険に加入できるようになっています。

また、いままでどの公的医療保険に加入していたとしても、75歳を過ぎると「後期高齢者医療制度」に加入することとなります。

退職後に家族の被扶養者になるには?

前述のように、退職後にいくつかの健康保険の選択肢の中から、最初に候補として挙げたいのは、「健康保険の扶養家族、つまり家族の被扶養者となることができるかどうか」ということです。

配偶者が働いていて、配偶者の勤め先の社会保険に加入しているケース、もしくはあなたの両親のどちらかが働いていて社会保険に加入しているケースなど、家族の中には自ら社会保険の加入者(被保険者)となっている人がいれば、最初に「その人の被扶養者となれないか」の検討をしてみてください。

家族の被扶養者をおススメする理由としては、被扶養者になることができれば、保険料の負担が無いというメリットが挙げられます。被扶養者となったあなた自身の保険料は発生せず、加入者である側の家族(配偶者や両親)の保険料が増えることもありません。

被扶養者となるための要件を下記にまとめました。

① 年収が原則として130万円未満(60歳以上や障害年金受給者は180万円未満)で、かつ被保険者の年収の2分の1未満であること

② 3親等内の親族(うち配偶者、兄弟姉妹および直系血族以外は同居であることが必要)であること

①と②の2つの要件を両方満たす必要があります。収入には、年金や失業保険、家賃なども含まれています。

家族が加入している保険組合などによっては必要になる書類や認定基準が異なるため、直接その勤め先に「被扶養者となることができるかどうか」について尋ねてもらうのが一番簡単な方法です。

もし、配偶者の被扶養者として認定されることができると、60歳未満であれば、納付義務のある国民年金保険料を支払う必要がなく、支払ったものとして扱われます。そして「国民年金の第3号被保険者」として認定されます。

手続きの仕方としては、「被扶養者(異動)届」と必要な添付書類(住民票や所得証明書など。こちらは保険組合により異なる)を保険組合に提出することになります。

被保険者の健康保険に入れない場合は?

では、被保険者の健康保険に入れない場合はどのようにしたらいいのでしょうか。退職した際に、一番多い医療保険の選択肢として2つあります。

一つは「国民健康保険に加入する方法」と、もう一つは「任意継続制度に加入する方法」です。

どちらの場合が良いかということですが、医療費の自己負担分はいずれの場合も3割負担であることから、こちらは「納める保険料が安いほう」で判断すると良いでしょう。

国民健康保険料ですが、前年の年収と加入する世帯人数、固定資産などを基礎として市区町村ごとに独自の算定を行っています。もしあなたの国民健康保険料の具体的な納付金額について知りたい場合は、市区町村の窓口に行って聞けば、国民健康保険料を算出してくれます。

一方、任意継続の保険料ですが、原則として退職時に給与天引きされていた健康保険料の倍額となります。こちらはあなたが勤めていた病院やクリニックなど勤め先の担当者か、加入していた健保組合などに尋ねると健康保険料を教えてくれます。

ただし、閉院や解雇、リストラなど病院都合による退職の場合は、国民健康保険料の軽減措置があります。こちらに該当するようであれば、その旨を担当者に伝えるようにしましょう。

国民健康保険料と協会けんぽなどの健康保険の違いを下記に表にしました。

国民健康保険 協会けんぽなどの健康保険
加入条件 自営業者、個人事業主、その他の保険制度に加入していない人すべて 会社や病院に勤務している正社員、もしくは正社員の3/4以上の労働時間がある人
運営者 市区町村 協会けんぽ、もしくは各健康保険組合
保険料 世帯単位。加入者の人数や年齢、収入などで算出 個人単位。年齢、収入などで算出
扶養 世帯内の加入者数で保険料が変わる(扶養という概念がない) 認定範囲内の親族を扶養することができる。複数人数がいても保険料に変化はない

このような違いがあります。そのため、人によってケースバイケースでどちらの健康保険料のほうが安いかは違ってきます。しかし一般的にいえば、扶養範囲内の親族が多いほど、協会けんぽの健康保険のほうが安くすむ傾向にあります。

また、もう一つの判断基準として、「それぞれの給付内容」をチェックしてみましょう。

例えば、高額に治療費がかかる病気を患い、継続して通院しなければならない場合、どの健康保険でも「高額医療費制度」による還付を受けることができます。これが健保組合によっては、還付金に付加金がプラスされたり、本人の負担限度額が極めて低額で済んだりするなど得する場合があります。

任意継続する場合に、給付内容について確認しておくと良いでしょう。

なお、国民健康保険のなかには「国民健康保険組合」というものがあります。例えば、クリニックに勤めた場合、「医師国民健康保険組合(医師国保)」に加入することがあります。医師国保は、主に医師会に所属する医師が加入できる健康保険で、自営業者のための同業組合になります。医師国保はクリニックなどに勤める従業員も医師と同様に加入できます。

医師国保は収入に関係なく一定の保険料であるため、年収が上がっても国保のように保険料の負担が増えることはありません。また、勤め先のクリニックの医師に診療を行ってもらった(自家診療)場合は、医療費の請求はありません。医師国保に加入している従業員は無料で勤務先での診察が受けられることになります。

そのため通常の国民健康保険よりも医療費負担や保険料が安い場合があります

ちなみに国民健康保険へ切り替える場合は、退職日の翌日以降14日以内に市区町村の窓口へ資格喪失連絡票、印鑑、年金手帳を持参し、国民健康保険被保険者資格取得届を提出するようにしましょう。

退職前に加入していた健康保険に任意継続するメリット

では、退職前に勤めていた病院やクリニックの健康保険に任意継続するメリットはあるのでしょうか。先に結論をいいますと、任意継続の場合のメリットは、国民健康保険と違い、納付料が分かりやすいといった点です。

まず「任意継続」とは、「退職前に加入していた健康保険に、退職者の任意で保険継続できる制度」です。在職時と同様の保険給付内容を受けることができます。

通常、民間の病院に勤務する看護師は、全国健康保険協会が運営する「協会けんぽ(ひと昔前は政府管掌健康保険)」か、病院単独もしくは同業で組織された「健康保険組合」のいずれかに加入します。どちらの健康保険にも、退職後に任意継続できる制度が存在します。

任意継続にするためには、「退職する以前に2ケ月以上所属していた健康保険に継続加入していた」ということが要件となっています。任意継続は最大2年間の加入が認められています。

任意継続の保険料は国民健康保険よりも分かりやすいのが特長です。前述した通り、原則として退職時の給与から控除されていた健康保険料の倍額が基本額となります。ただし、仮にこの額が27,888円(平成28年度の協会けんぽの東京都の例)を超える場合は、これが上限額となります。

こちらの上限額は、社会保険の標準報酬月額の等級で28万円に相当する保険料の全額です。したがって、給与(夜勤などを含めた総支給額)が28万円以上を超えていれば、保険料は割安となる仕組みになっています

あなたが任意継続した場合の保険料の納付金額は、勤め先の病院や健康保険組合に聞けば教えてもらえます。念のため退職前に確認しておいたほうが良いでしょう。

ちなみに、正当な理由がなく一日でも任意継続の保険料を納付期日まで納付しなかった場合は、任意継続の資格を喪失してしまうので、毎月の納付を忘れないようにしなければなりません。忘れてしまった場合は、理由を問わず、国民健康保険に切り替わります。

手続きは健保組合であればその組合に、協会けんぽであれば住所地を管轄する協会けんぽの都道府県支部に「健康保険 任意継続被保険者資格 取得申出書」とともに資格取得連絡票、住民票(扶養家族がいる場合のみ)、印鑑を持参し、退職後20日以内に手続きを行う必要があります。

「退職者医療制度」「特例退職者医療制度」とはどのような制度?

60歳以上75歳未満で、老齢厚生年金の受給資格がある方の選択肢として、「退職者医療制度」「特例退職者医療制度」というものがあります。次にこちらの制度についてお話します。

・退職者医療制度とは

医療の必要性が増す高齢の退職者の多くが、会社等の健康保険から国民健康保険に切り替わると、必然的に国民健康保険の財政が厳しくなります。その結果、健康保険と国民健康保険との間に格差が生じます。

このような医療保険制度間の格差を是正するために考えられたのが「退職者医療制度」です。この制度は、退職した被保険者本人とその被扶養者に対する医療費が、病院など勤め先の健康保険からの拠出金で賄われています

退職者医療制度の加入対象者は60~64歳で、老齢厚生年金などの受給資格のある国民健康保険加入者とその被扶養者です。保険料の算出方法と給付内容は、国民健康保険と基本的な違いはありません。しかし、国民健康保険加入者と区別することで、国民健康保険の財政悪化を防いでいるというわけです。

・特例退職者医療制度とは

特例退職者医療制度は、厚生労働大臣から許可を受けた特定の健康保険組合が退職者の医療保険を市区町村の代わりに運営する制度です。保険料だけで考えれば、国民健康保険の保険料のほうが安く済むこともありますが、比較すると特例退職者医療制度のほうが安いとされています。

定年で退職して老齢厚生年金の受給資格のある方が、後期高齢者医療制度に加入するまでの期間、国民健康保険の保険料と同程度の納付額で、在職中の被保険者と同じ程度の保険給付や保健事業(特定健康診査と特定保健指導など)を受けることができます。

特例退職者被保険者となれるのは、健康保険組合での加入期間が20年以上、もしくは40歳以降の加入期間が10年以上の人、老齢厚生年金の受給資格のたる75歳未満の方です。

保険料の算出方法は、本人の収入に関係なく、現役の全被保険者の標準報酬月額に保険料率を乗じた金額となっています。算出する計算式は下記の通りです。

標準報酬月額計算式

(前年9月末現在の全被保険者の標準報酬月額+前年の平均標準賞与額÷12)×1/2

特例退職被保険者制度に加入するには、年金証書が到着した日の翌日から3ケ月以内に「健康保険特例退職被保険者資格取得申請書」を勤め先で加入していた健康保険組合に、「年金証書」「世帯全体の住民票の写し」などの書類と一緒に提出する必要があります。

例えば、ホンダ特例退職者医療制度の保険料は平成24年の場合、月額26,354円です。ただし、75歳で後期高齢者医療制度に切り替わるまでは、原則途中脱退ができないため、加入する前に健康保険組合に詳細を確認しておく必要があります。

退職時の健康保険証の注意事項

最後に退職をする際の健康保険証についての注意事項をお話しておきます。

健康保険証は退職したら速やかに返却

病院やクリニックなど勤め先を退職したら、健康保険証(健康保険被保険者証)を勤め先に返却しなければなりません。これは、勤め先で加入していた健康保険が退職日で失効し、退職の翌日以降は健康保険の資格が無くなることを意味しています。

これは任意継続制度を利用するとしても、一旦は健康保険証を返す必要があります。新しい保険証の発行は、退職時に加入していた健康保険の資格喪失が確認された後になります。

確認の流れとしては、「勤め先から年金事務所に被保険者資格喪失届が提出される→年金事務所で資格喪失届の手続きが完了する→健康保険の資格喪失が確認される」となります。

3月後半から4月前半などの退職者が多い時期などは保険証の発行に時間がかかります。

仮に健康保険証が届かない期間に医療機関などで診療を受けた際は、かかった医療費はとりあえず全額自己負担となります。健康保険証が届いたのち、「療養費支給申請書」を協会けんぽ支部に提出し、保険負担分が戻ってくる仕組みになっています。

万が一、健康保険証の回収に退職者が応じなかったり、退職後に音信不通などになり連絡が取れなかったりする場合は、勤め先より「健康保険被保険者証回収不能届」が提出され、退職者の資格が喪失する手続きが取られます。

ではもし、すでに退職をしている人が退職後も健康保険証を保有し、医療機関で診療を受けていたとしたら、どうなるのでしょうか。

医療機関では、「あの患者さんは退職しているから、この健康保険は使えない」ということは分かりません。退職した勤め先から医療機関に連絡を入れることはないからです。

そのため、健康保険証を持参して治療を受けた人は、その勤め先に在籍しており「健康保険の資格がある」と判断されます。

この場合、健康保険証を返却せずに使用していたとしても、遅かれ早かれ健康保険の資格がないことが判明します。そうなると、保険制度で負担していた医療費の7割の請求が本人に届くことになります。

このようなことからわずか1日でも、健康保険証の返却を忘れていて、その健康保険証を使って医療機関に受診してしまった場合は、医療費の請求が本人に届きます。

医療費の7割分は相当大きな額になります。あとで還付請求ができるといっても、いったんはまとまったお金を払い込む必要がでてきます。そのため退職したら、任意継続するとしても一旦は、健康保険証を勤め先に返却するようにしましょう。

退職時、勤め先から資格喪失の証明書を交付してもらう

退職をするときには、勤め先から「健康保険・厚生年金保険資格等喪失連絡票(資格喪失証明書)」を交付してもらうようにしましょう。

退職して市区町村に国民健康保険への切り替え手続きをする場合でも、退職前の健康保険の任意継続制度に切り替え手続きをする場合でも、退職者医療制度に加入する手続きをする場合でも、それまで加入していた保険制度に「いつまで加入していたか」「いつ喪失したか」を確認する書類が必要です。

それが前述の「健康保険・厚生年金保険資格等喪失連絡票(資格喪失証明書)」です。

実際には、切替え手続きの際には退職日が確認できればいいため、退職日の証明が記載された「退職証明書」でも構いません。しかし、保険の加入状況などについても記載されている資格喪失連絡票のほうがより分かりやすいといえます。

国民健康保険や任意継続に切り替える際には、あなたが60歳未満の場合、国民年金の手続きも必要になります。このような場合でも、資格喪失連絡票は必要になるので、整理して保管しておくようにしましょう。

人によっては、退職日と資格喪失日を勘違いしてしまうことで、保険料の過誤納の清算が必要となることもあります。その場合、口頭による確認では不可であるため、市区町村等の窓口では必ず書類による証明書を持参することになります

多額の保険料の負担から逃れるために、長期間に渡り、国民健康保険に加入せずに、病気になってから国民健康保険の手続きをする「逆選択」をする人がいます。こちらは違法となり、このような手続きは受け付けないという理由もあるのだと考えられます。

なお、資格喪失連絡票(資格喪失証明書)が必要な手続きは、国民健康保険や国民年金などいくつかの手続きで必要となるため、窓口で確認をしてもらったら、原本を返してもらうようにしましょう。

事前の知識があなたを助ける

以上が退職する際、看護師が知っておきたい賢い健康保険を選ぶための知識になります。

退職する前にこれらの知識を身につけておくことは重要です。何も知らないまま退職し、周囲に促されるまま流れ作業で手続きを進めていたら、あとで損をしていることが分かり後悔することになりかねません。

後悔しても手続きを終えたあとでは、元に戻すことはできません。やはり事前に知識を得ておくことが、賢い選択を冷静に行え、損をしないことにつながります。

退職後に後悔しないよう、あなたにとって最適の選択を行ない、スムーズな手続きができるようになりましょう。


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