看護師が転職を考え、退職する際に行う手続きの多くは、自分で進める必要があります。これらの手続きは複雑であるため、一般の看護師にとっては、すぐに理解できる内容になっていないのが現状です。しかも、その手続きを詳しく説明してもらう機会もあまりありません。

たしかに病院(クリニック)サイドとしては退職する看護師に対して、わざわざ時間を割いてまで「複雑な退職の手続き」について熱心に教えることはあまりしないでしょう。

しかし、退職時の手続きにおいては複数の選択肢が存在する場合があります。退職時における選択肢の選び方や手続きのタイミングを間違えてしまうと、自分が知らない間に損をして後で後悔してしまうことさえあります。

そこで今回は転職をする看護師が「退職の手続きを進める前に知っておくと得する方法」についてお話していきたいと思います。

病院(クリニック)退職時の種類と必要な手続き

病院(クリニック)退職時には、人によって退職する理由が異なります。始めに「どのような理由から退職することになったのか」により、その理由に応じた手続きについて述べていきます。

「自己都合」で退職する場合の手続き

看護師が退職する場合、一番多いのは「自己都合」です。「一身上の都合」による退職ともいいます。自己都合で退職する場合の手続きとしては、一般的に下記のような流れになります。

1.職場へ退職届の提出を行い、受理を待つ

2.業務の引き継ぎを行なう

3.職場へ返すもの、返却してもらうものを確認する

4.住民税の納付方法や健康保険の任意継続制度の確認をする

5.退職金の確認と「退職所得の受給に関する申告書」の提出をする

6.退職日当日

・健康保険証を返却する

・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票を受領する

・源泉徴収票を受領する

7.健康保険の手続きを行う

国民健康保険もしくは任意継続、または扶養家族等への切替え手続きを行う

8.国民年金への切り替え手続き(1号加入もしくは3号加入)を行う

9.離職票を受領する

10.ハローワークへの失業保険の手続きを行う

11.退職金を受領する

上記のようにまずは、職場へ退職の意思表示として、「退職届」を提出します。その際、勤め先の就業規則などで規定されている退職届の提出期限を確認しておきます。

あなたが勤めている職場の就業規則で「退職希望のものは退職の2ケ月前に申し出ること」などの記載があれば、できるだけその規則に従いましょう。ただし、民法上、2週間前に退職願を提出すれば、雇用契約は終了できることになっています。

ちなみに「退職願」と「退職届」は異なります。退職願は「退職を願い出る書類」で、もし退職を撤回しようと思ったら撤回することができます。しかし、退職届は、「退職の確固たる意思を表明する書類」になりますので、退職の撤回はできません。そのため法的な拘束力があるのは「退職届」になります。

退職後の手続きをスムーズに進めるためには、退職に関する疑問点や交付書類などは在籍中に担当者に確認しておくことが大切です。

例えば、「退職後の住民税はどのようになるのか」や「健康保険の任意継続をしたほうが良いか」などです。

退職後の住民税については、「退職後に自分で納付する場合」と「職場で一括して納付してもらえる場合」の2種類があります。住民性の納付についてはやや複雑です。

1~5月に退職した場合、5月分までの住民税は一括して給与から天引きすることが可能です。一方で6~12月に退職した場合は、給与天引きではなく、個人で納付する必要が出てくるので、各市区町村の役場で「普通徴収への切替え」手続きを行います。

また健康保険の任意継続についてですが、「健康保険をこのまま任意で継続したほうがいいのか、国民健康保険に加入し直したほうがいいのか」を担当者に尋ね「どちらを選択したほうが有利であるのか」を確かめておくと良いでしょう。

また配偶者が会社勤めの場合ですと、その扶養家族として健康保険に加入できることもあるので、配偶者の勤務先を通して「扶養家族としての申請ができるのかどうか」も確認しておくと助かるポイントになります。

そして、退職届が職場に受理されたら、業務の引継ぎを行ない、職場に返却するものと自分に返却してもらうものの区別をしておきます。

退職日当日に、職場に返却するものを担当者に確認してもらいましょう。制服など、やむを得ず後日返却する必要のあるものは、その返却方法についても確認しておくとよいでしょう。

職場から交付してもらうものは、チェックリストを作っておき、「退職後、いつ頃までに交付してもらえるのか」を聞いておきましょう。(チェックリストについては、この記事の後半に掲載しています)

職場からの交付書類がないと、今後の手続きが進まなくなってしまうため、具体的な日にちを挙げてもらうことが大切です。

「出産や育児」で退職する場合の手続き

出産や育児で退職する場合の手続きについては下記のような流れになっています。

1.職場へ退職届の提出を行い、受理を待つ

2.業務の引き継ぎを行なう

3.職場へ返すもの、返却してもらうものを確認する

4.住民税の納付方法、出産手当金・出産育児一時金や健康保険の任意継続制度の確認をする

5.退職金の確認と「退職所得の受給に関する申告書」の提出をする

6.退職日当日

・健康保険証を返却する

・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票を受領する

・源泉徴収票を受領する

7.健康保険の手続きを行う

国民健康保険もしくは任意継続、または扶養家族等への切替え手続きを行う

8.国民年金への切り替え手続き(1号加入もしくは3号加入)を行う

9.離職票を受領する

10.ハローワークへの失業保険の受給延長手続きを行う

11.退職金を受領する

12.出産後、出産育児一時金、出産手当金を請求する

13.失業保険の受給を行う

育児介護休業法が普及したおかげで、女性が出産前に退職するケースは随分少なくなってきました。「育児休業」は働く人の権利として社会に浸透し、その期間の生活の保障も手厚くなったことが一因でしょう。

しかし一方で、人手不足のため夜勤や残業が断りづらい看護という職業柄、出産前に退職を決意する人もたくさんいます。一度、出産や育児で退職してしまうと、出産や育児が落ち着くまでの当面の間は再就職できません。

そのため、必要な手続きをしっかり踏んでおくことが大切です。

自己都合の退職時と同様に、退職後の健康保険として、①国民健康保険に加入する、②配偶者の扶養家族となる、③任意継続を行う、のいずれかの選択をしなければなりません。どの選択肢が自分にとって有利なのかを明確にしておくことが大切です。

年金保険も、自己都合退職と同じように、国民年金への切替え手続きが必要となります。もし②の配偶者の扶養家族になることができれば、第3号被保険者となります。第3号被保険者ですと、国民年金保険料は自己負担なしで、保険料を納付したものとして扱われます

扶養家族にならない場合や、健康保険の任意継続制度に加入する場合は、第1号被保険者となります。

また、失業保険は出産により「働くことができない期間」は受給することができません。しかし、産休明けの勤務できる状態にまで体調が回復すれば、失業保険の受給が可能になります。

この失業保険の受給を可能にするためには、退職後に受給延長の手続きをしておかなければなりません。この手続きにより、もとの失業保険の受給期間の1年にさらにプラスして3年に延長することができます。

出産を無事に終えると、健康保険から「出産育児一時金」が支給されます。出産は病気での入院にはならないため健康保険が使えませんが、出産費用は一時金として支給されます。

さらに、産前6週および産後8週の期間は、出産のため就労することができないため、休業補償として「出産手当金」が健康保険から支給されるケースがあります。出産手当金は要件を満たしていれば、退職後も受給することができるので、退職前に必ずチェックしておきましょう。

出産手当金は国民健康保険にはない制度で、「1年以上健康保険に加入している」などの条件が必要です。出産手当金は、産前6週(出産日以前42日)、産後8週(出産日の翌日以後56日)の計98日分の給与金額3分の2が支給されます。この出産手当金は知っておくと得するので覚えておきましょう。

「病気」で退職する場合の手続き

病気で退職を与儀なくされた場合の流れは以下の通りです。

1.職場へ退職届の提出を行い、受理を待つ

2.業務の引き継ぎを行なう

3.職場へ返すもの、返却してもらうものを確認する

4.住民税の納付方法や健康保険の任意継続制度の確認をする

5.退職金の確認と「退職所得の受給に関する申告書」の提出をする

6.退職日当日

・健康保険証を返却する

・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票を受領する

・源泉徴収票を受領する

7.健康保険の手続きを行う

国民健康保険もしくは任意継続、または扶養家族等への切替え手続きを行う

8.国民年金への切り替え手続き(1号加入もしくは3号加入)を行う

9.離職票を受領する

10.ハローワークへの失業保険の手続きを行う

11.退職金を受領する

12.療養期間中の傷病手当金を請求する

13.病気治癒後に失業保険の受給をする

在職中に業務外の病気やケガを被り、長期に渡って仕事に就くことができなくなってしまうことがあります。そのような場合は、病院規則に基づき「休職扱い」になります。休職期間が満了しても病気やケガが治癒せず、そのまま退職に至ってしまう可能性は誰しもあります。

そのような際に、健康保険には在職中の給与の3分の2を支給できる「傷病手当金」という休業保障制度があります。

この傷病手当金は、退職後も継続してもらえる可能性があります。傷病手当金を継続してもらうためには条件があるので、病気やケガの療養に専念するためにも、内容をしっかりと押さえておくことが大切です。

具体的には、病気やケガを被って療養を行うために、4日以上連続して働けない状態となり、職場からの給与が支給されない場合に給与額の3分の2をもらうことができます。そして同じ状態が続く限り、最大で1年6ケ月の間、健康保険料の負担なしで、傷病手当の保障を受けることができます。

退職後の健康保険ですが、このことに関しては「国民健康保険に加入する」「在職中に加入していた保険に任意継続する」「配偶者が働いていればその扶養家族となる」という3つの選択肢があります。

この3択の中で一番おすすめは、保険料の負担がないため「配偶者の扶養家族となる」の選択肢です。配偶者の扶養家族で、60歳未満であれば、年金についても同様に第3号被保険者となり、国民年金保険料は自己負担なしで、保険料を納付したものとして扱われます。

ちなみに失業保険は原則として退職後1年以内でなければ受給する権利は失効してしまいます。しかし、病気やケガで療養中のため、すぐには働けない場合ですと、ハローワークに申請手続きをしておけば受給期間を3年間延長することができます。

再就職ができる状態にまで病気やケガが回復してくれば、ハローワークで求職活動を開始し、失業保険も受給することができます。

「定年」で退職する場合の手続き

定年退職をする場合の流れは以下の通りです。

1.定年退職に関する内容(退職金など)を職場に確認する

2.退職後の年金額を年金事務所で確認する

3.定年後の生活設計について検討を行い、退職をするか決める

4.職場へ返すもの、返却してもらうものを確認する

5.住民税の納付方法や健康保険の任意継続制度の確認をする

6.「退職所得の受給に関する申告書」の提出をする

7.退職日当日

・健康保険証を返却する

・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票を受領する

・源泉徴収票を受領する

8.健康保険の手続きを行う

国民健康保険もしくは任意継続、または扶養家族等への切替え手続きを行う

9.老齢年金の請求手続きを行う

10.離職票を受領する

11.ハローワークへの失業保険の手続きを行う

12.退職金を受領する

大きな病院ですと、定年を60歳と定めているところが存在します。しかし、厚生労働省で「高年齢者雇用安定法」という法律が制定されてからは、職場での雇用義務年齢は現在64歳まで引き上げられています。2012年には、さらに65歳まで延長されました。

このような背景から、60歳で定年を迎えた後でも、病院(クリニック)が継続雇用制度を設けることで、本人の希望があれば看護師として、65歳まで働くことができる環境になってきています。

そのため60歳で定年を迎えた後、2つの選択肢があることが多いです。一つ目の選択肢は、「定年を迎えたら退職する」場合と、もう一つは、「継続雇用を希望する」という場合です。事前に職場の上司と「雇用を継続するのかどうか」について相談しておく必要があります。

特に継続雇用を希望した場合、「労働条件はどのように変わるのか」「具体的な給与額はどの程度になるのか」などを事前に確認しておくことが大切です。

確認を怠ってしまうと、労働条件はいままでと変わらないにも関わらず、低賃金で再雇用される可能性があるので注意が必要です。このときに、定年退職時の退職金も職場の担当者に確認しておくと、老後の生活設計が立てやすくなります。

そして、これらの定年退職に関して情報を確認し、年金事務所で定年退職後以降の年金受給額を調査しておくとなお具体的な生活設計を立てることができます。

このような事前確認を行った上で、定年退職後の手続きの流れをみていきましょう。

健康保険の切り替え手続きについては、自己都合で退職する場合と同じです。しかし、年金の手続きについては異なります。

通常、退職した後は国民年金に加入することになるのですが、「国民年金の加入年齢は60歳まで」となっています。そのため、原則として再就職して厚生年金に加入しなければ、年金保険料の支払いは終了になります。

年金については「特別支給の老齢厚生年金」の請求ができます。そのため年金額と内容を説明してもらい、希望があれば請求するようにしましょう。

また、ハローワークで、失業保険の申請が行えます。しかし、老齢年金と失業保険の両方を同時にもらうことはできません。

通常は60歳前半でもらえる老齢年金は報酬比例部分の一部だけなので、失業保険のほうが高額になるケースのほうが多いです。失業保険を受給している期間は年金をストップする仕組みになっています。

リストラ、解雇、閉院など「病院都合」で退職する場合の手続き

リストラ、解雇、閉院など「病院都合」により退職する場合の流れは以下の通りです。

1.病院から退職勧奨、もしくは解雇通知通告を受ける

2.解雇通知書、解雇理由証明書を受領する

3.退職条件の確認をし、合意する

4.病院へ返却するもの、返却してもらうものを確認する

5.住民税の納付方法や健康保険の任意継続制度の確認を行う

6.退職金の確認を行う

7.「退職所得の受給に関する申告書」を提出する

8.退職日当日

・健康保険証を返却する

・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票を受領する

・源泉徴収票を受領する

9.健康保険の手続きを行う

国民健康保険もしくは任意継続、または扶養家族等への切替え手続きを行う

10.国民年金への切り替え手続き(1号加入もしくは3号加入)を行う

11.離職票を受領する

12.ハローワークへの失業保険の手続きを行う

13.退職金を受領する

リストラ、解雇、閉院など予期できない突然の退職を強いられた場合は、病院側から通告があったら、文書で通知書をもらっておくようにしましょう。

また解雇の場合、病院(クリニック)側は、30日以上前に解雇の予告を行う義務があります。もし病院側が30日前に予告をしなかった場合は、30日分以上の平均賃金(解雇予告手当)を支払わなければなりません。これは労働基準法により定めされています。

「病院(クリニック)都合」の場合、職場側から「退職届」を提出するように指示があったとしても、提出する必要はありません。退職届というのはあくまでも自己都合により提出する書類です。もし安易に退職届を提出してしまったら、失業保険受給の際に不利になってしまう恐れが出てきてしまうので注意が必要です。

派遣看護師など有期雇用契約を行なっている場合は、契約が更新されないことを「雇止め(やといどめ)」といいます。

「雇用契約書に『契約更新あり』と記載されているにも関わらず、雇止めになった場合」や「契約更新により3年以上継続して雇用される予定だったにも関わらず、契約期間途中で契約を打ち切られた場合」は雇用先(病院や人材派遣会社)都合として取り扱われます。

一方で「雇用契約書に『契約更新なし』と記載されており、雇用期間満了となった場合」や「『更新あり』と記載があったものの、あなたが更新を希望せずに期間満了になった場合」などは、自己都合の退職と同じ扱いになります。

このように雇止めには様々なケースがあるため、期間満了に至った経過は「離職票」にできるだけ具体的に記載してもらう必要があります。

「自己都合による退職ではなく、職場都合で退職する」ということを証明するために、「解雇通知書」や「退職理由証明書」をもらっておくことが大切です。

退職金規定は退職前に再確認し、計算方法や金額についても確認しておきます。職場都合で退職する場合、自己都合退職より優遇されるため、納得できるまで職場の担当者に説明してもらうようにしましょう。

健康保険や国民年金の切替え手続きは、自己都合退職の場合と同様です。国民健康保険に切り替える場合は、職場都合退職者に対する保険料の軽減措置があるため、確認しておくことが大切です。

退職時に職場に返却するもの・返却してもらうものリスト

退職時には職場から借りていて返却する必要のあるものと、職場に預けていて返却してもらうもの(職場からの交付物を含む)の二種類があります。退職時には、これらのリストを作り、チェックしていきましょう。

退職時に職場に返却するもの

退職時に職場に返却するものは具体的には以下のようなものです。

・健康保険証(本人と扶養家族分すべて)

・高齢受給者証(70歳以上75歳未満の人)

・制服(貸与している場合)

・職員証

・職員バッジ

・病院(クリニック)から貸与されている物品(携帯電話、鍵、ロッカー、道具類、定期券、パソコンなど)

「健康保険証」は、退職日当日までしか使用することができません。もし返却せずに、退職日を過ぎてもそのまま医療機関に受診し、利用した場合は、後日医療費の請求が届く場合があります。これは3割ではなく全額の10割負担分の請求がされることになります。退職したら保険証はすぐに返却するように心がけましょう

職場から貸与があった制服や職員証、職員バッジやその他の物品は、職場の担当者に一緒にチェックしてもらいながら返却しましょう。一緒にチェックしてもらうのは、後々、「返した」「返さない」といった揉め事にならないようにするためです。

職場から返却してもらうもの

次に職場から返却・交付してもらうものを下記に挙げます。

・離職票1、2

・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票

・源泉徴収票

・雇用保険証

・年金手帳(基礎年金番号通知書)

・(必要があれば)退職証明書

「離職票」は、失業保険を受給するために提出しなければならない重要な書類です。職場によっては、自分から請求しなければ発行してくれない病院(クリニック)もあります。事前に離職票が必要であることを担当者に伝えておき、退職日には準備しておいてもらうとよいでしょう。

また在職期間が短いために失業保険をもらえない場合や、新しい職場が決まっている場合でも、前後の雇用期間を通算すると失業保険が受給できる可能性があります。離職票はどのような場合でも必ず交付してもらうことが大切です。

退職してしばらく経過したのちに、もとの職場へ電話して離職票の交付依頼はしにくいものです。

「健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票」は退職後、国民健康保険に切替えを行うときに必要な書類になります。

「源泉徴収票」は転職後の職場に提出する書類になります。年末調整や確定申告、住宅ローンを組む際に必要になります。

「年金手帳」や「雇用保険証」は、入職したときに返却してもらっていることもありますが、在職中は職場が預かっていることもあります。この場合は、返却してもらうのを忘れないようにしましょう。

退職時には手続きを冷静に行う

以上が退職時の手続き方法です。退職するとなると「辞める」ことに引け目を感じてしまい、退職時の手続きに納得がいかないまま進めてしまうことが往往にしてあります。

しかし納得がいかないままだと、あとで困ってしまったり、損をしたりするのは結局あなたなのです。退職時は冷静に淡々と手続きを行い、退職後に元の職場に再連絡を取ることがないよう気を付けることが大切です。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

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