腎臓内科・泌尿器科は男性看護師が多い職場であるため、女性の多い職場で苦労してきた男性看護師にとって、人気のある科のひとつです。

とくに泌尿器科は男性特有の疾患を扱うことが多く、男性患者の比率が高くなることから、男性看護師を必要とする求人も多くなってきました。

また、腎臓内科や泌尿器科は「高度な看護スキルが求められることは少ない」との理由から「転職の際のハードルが低い」と考え、求人に応募する人も多くいます。

しかし、腎臓内科や泌尿器科といったデリケートな科だからこそ、きちんとした知識や技術、看護観をもって仕事に臨むことが大切です。あなたが入職することで「職場の雰囲気や看護内容が改善された」といわれるよう、しっかりと仕事に取り組みたいものです。

そこで今回は、転職前も転職後も、腎臓内科・泌尿器科で働くなら知っておきたい「医療の動向」「患者さんの特徴」「看護師としての役割」についてお話ししていきたいと思います。

腎臓内科・泌尿器科の医療の動向

はじめに、腎臓内科・泌尿器疾患の「医療の動向変化」を概観し、「医療技術の進歩やそれに伴う問題点」などについてお話ししていきたいと思います。

腎臓内科・泌尿器疾患の医療動向の変化

高齢化に伴い、がん・心臓病・脳卒中・糖尿病など、食生活や運動不足などの生活習慣に起因する疾患が増えてきています。

腎臓内科・泌尿器疾患においても、生活習慣の改善により、健康回復につながったり健康増進を果たすことができたりする疾患が増加傾向にあり、患者さんへの教育指導が看護師の役割のひとつとなっています。

具体的には、患者さん自身が進んで健康問題を解決していけるよう、セルフケア行動の支援看護を実践することです。一例を挙げると患者さんの自己決定の妨げになる、「看護師が率先して患者さんの問題解決をしない」ことが大切です。

看護師はアドバイスや社会資源の情報提供を行うなどし、最終的には患者さんの自己決定をサポートし、「これなら自分でもできそうだ」と思えることから徐々に実践してもらうよう促しましょう。

また、最近では患者さんのセルフケア行動を後方支援するために、専門看護師や認定看護師が、がん看護・失禁ケア・慢性腎不全看護・透析看護などで看護外来を行っている医療機関もあります。

医師の診察とは別に、専門知識をもつ看護師が患者さんの細かな相談に乗り、アドバイスを行う施設が増えてきています。

もし「今後は腎臓内科・泌尿器科で看護のエキスパートになっていきたい」と思う方であれば、最初からこのような看護外来をもつ医療機関に勤めると、目標が具体的になるのでおススメです。

医療技術の進歩とそれに伴う問題点

医療技術の進歩は、疾患の診断や治療の向上に大きな発展をもたらしました。しかしその一方で、生と死の間にあいまいな境界線ができたり、安楽死を認めるべきかといったりする命の問題なども生じています。

このように多数ある治療方法の中からひとつの治療方法を選択するということは、「患者さんやそのご家族に大きな影響を及ぼす時代」であるともいえます。医師と患者さんとの間で、看護師の担う仲介的役割はますます重要となっているといえます。

高齢の透析患者の増加

医療技術が進歩し、早期発見・早期治療により、延命が行えるようになってきました。

しかしその一方で、高齢の透析患者が増えており、日本透析医学会のデータによると、慢性透析患者数は2016年では約33万人と、10年前2006年の26万人から大幅に増加していることがわかります。

この背景としては、高血圧や糖尿病などの生活習慣病が原因となって発症する腎臓病が増え、糖尿病性腎症による腎不全患者数の増加があげられます。このようなことから、今後も透析患者数は増え続けると予測されます。

透析治療も他の医療技術と同様に著しい進歩をしていますが、現段階では、腎機能を完全に代償できる技術はありません。そのため、腎不全にまで至ってしまうと、透析に頼らざるを得なくなります。

透析患者になってしまうと、自分の時間が透析治療に取られるばかりでなく、食生活や運動、日常動作にも制限が加わります。常に自分の命と向き合う生活を強いられることになるため、相当なストレスにさらされることになります。

さらに、透析患者一人当たりにかかる医療費は患者一人につき血液透析で月約40万円、腹膜透析(CAPD)では30~50万円程度だとされています。

こちらは公的助成制度が確立されており、患者さん自身の自己負担は月1万円が上限です。あとは、国民全体の医療費でまかなわれているのです。

透析患者を一人増やすことは、医療費財政の圧迫にもつながります。

医療従事者として患者さんが透析治療に進まないためにも、可能な限り生活習慣病を早期に治療・維持・改善してもらうよう指導やサポートをすることが大切です。

低侵襲手術の普及による身体負担の軽減

治療面では、内視鏡下での低侵襲手術の進歩・発展が目覚ましいです。とくに尿路結石手術に関しては、「経皮的腎(尿管)砕石術」「経尿道的尿管砕石術」「体外衝撃波結石破砕術」などの普及が進んでいます。

ひと昔前に行われていた開腹術ではないため、身体への負担が軽減されることで、回復力の遅い高齢者などでも実施できるようになりました。

今後は「チーム医療」がキーワード

腎臓内科・泌尿器疾患の患者さんのケアを一生続けていくということを考慮すると、薬物療法、食事療法だけでなく、血液透析、腹膜透析、腎移植など的確な治療方法を選択し、最適な治療を行うことが重要となります。

そのためには、さまざまな専門家が協働し、患者さんとそのご家族に対し、質の高い医療を提供することが求められています。

専門家の中でも、看護師は患者さんの身近な存在であり、患者さんのQOL(Quality Of Life:生活の質の向上)や医療の質に影響を及ぼす存在であるとされています。

看護のチーム内では、認定看護師や専門看護師、退院調整担当の看護師と協働し、看護ケアの継続を視野にいれた長期の関わりへのサポートが求められています。

とくに腎不全患者の治療に関しては、腎・泌尿器科の医師、移植担当の医師、透析技師、透析看護師、栄養士などのチームワークが重要となります。

腎移植の現状

そこで、最近話題の「腎移植の現状」について触れておきたいと思います。

日本における腎移植が構築されたのは、1977年です。死体腎移植推進のネットワークが作られました。それに続き、1978年、腎移植に対する公費負担制度も確立されました。

1980年には、角膜及び腎臓移植に関する「角腎法」ができ、生前の本人の意思表示が無くても家族の同意で腎臓の提供が可能となりました。

1995年には、コーディネーター制度を組み込んだ日本腎移植ネットワーク組織がつくられ、1997年に臓器移植法成立・施行後、日本臓器移植ネットワークとして移植体制が整えられました。

このような腎移植に関する法律が作られていく中で、課題も出てきています。

日本移植学会広報委員会編「臓器移植ファクトブック2016」によると、透析患者の約12,000人以上が献腎移植を希望し登録しているにも関わらず、2015年の日本国内での腎移植は1,661例に留まっています(そのうち、生体腎移植が1,494例、献腎移植が167例)。

この数は、海外と比較すると日本では献腎提供者は少なく、生体腎移植の比率が高くなっています。

また、2006年に献腎移植を施行した患者さんの平均待機日数は、16歳以上の成人では約15年3ケ月、16歳未満の小児では約1年4ケ月というデータがあります。

このような現状からも腎移植の課題としては、「腎臓提供の伸び悩み」と「長い待機時間」が挙げられます。

このような課題から、提供臓器を増加させることを目的に「臓器移植法」が改正され、2010年7月から「改正臓器移植法」が施行される運びとなりました。

これにより、本人に臓器提供の意思が不明だとしても、家族が書面により臓器移植を承諾した場合は、臓器提供が可能となりました。また、ほかにも家族の書面による承諾により、「15歳未満の子どもからの臓器提供も可能」となる法改正も行なわれました。

このように改正法に従い、「臓器提供の意思をもつ患者情報を共有し、支えていくためのスムーズな仕組みの構築」が優先事項となってきています。

腎臓内科・泌尿器科の患者さんの特徴

腎臓や泌尿器は、尿の生成・排出といった機能をもち、体液の恒常性(ホメオスタシス)維持やタンパク代謝産物の排泄という身体にとって重要な働きを担っています。また、腎臓は内分泌臓器としての機能も有しています。

まずは、「腎臓・泌尿器・男性生殖器の解剖生理と疾患の病態」を正しく理解しなおしましょう。そのうえで、患者さん一人ひとりの生活背景や状態に合わせたケアを実践していくことが腎臓内科・泌尿器の専門の看護師として求められます。

例えば次のような腎臓内科・泌尿器に関する質問に、すぐ答えられることが大切です。

・尿はどのようにして作られ、排泄されているのでしょうか

・腎臓の働きが低下すると、身体にどのような影響が及ぶのでしょうか

・腎臓と泌尿器はどのような関係があり、その仕組みと働きはどうなっているのでしょうか

まずは基本をしっかり理解しておけば、根拠ある看護ケアを実践でき、患者さんのもてる力を引き出すことにつながっていきます。

もし、腎臓や泌尿器に関して知識に自信が無いようでしたら、再度復習しておくようにしましょう。この積み重ねが、あなたの看護を自信のあるものに変えていきます。

腎臓・泌尿器疾患の特徴

ここでは、腎臓・泌尿器疾患の「他の疾患にはない特徴」についてお話しします。

例えば、腎疾患は慢性化しやすく、いったん慢性化してしまうと治療は長期間に及びます。もし腎臓がまったく機能しない状態になれば、「尿毒症」という病態を招き、生命の危機に直結します。

一方で、泌尿器疾患となると、高齢者の罹患率が高く、排尿障害、性機能障害などが生じます。この場合、羞恥心や戸惑いといった心理的反応を伴うことが多いです。

また高齢者に多いがんのひとつとして「前立腺がん」が挙げられます。高齢になればなるほど、前立腺がんの発生率は高くなります。そのため、早期発見や食生活の対応が重要となります。まずは、がん検診の受診が大切であることを認識してもらいましょう。

排尿や性機能に関する障害やトラブルは「高齢ゆえ」とあきらめがちですが、適切な治療によって改善することができます。これらを理解できるよう説明し、患者さんやご家族と一緒に治療や生活調整を行っていくように促しましょう。

腎臓内科・泌尿器科の看護師としての役割

腎臓内科・泌尿器科の看護師としての役割を「身体的援助」と「心理的援助」「社会的サポート」「患者さんとそのご家族への指導」という4つの面から考えていきたいと思います。

腎臓内科・泌尿器疾患の身体的援助

腎臓は尿を生成する「ろ過装置」としての役割があります。また身体の水分や電解質、酸塩基平衡など、体液の恒常性を保つ働きを担っています。そのため、腎機能の低下が進行し腎不全となると、生命の危機的状況に陥ります。

したがって看護において、体液の恒常性の維持を目的にケアを行うことが重要です。とくに急性期では、身体症状の観察や検査データに着目し、予測される事態に対し、すぐに対応できる準備をしておくことが大切です。

また、飲水と排尿のバランスがとれているかを確認するために、水分出納を観察・測定・記録し、症状の悪化や進行を観察することが重要な看護のひとつとなります。尿の流れが妨げられると、尿は腎盂・膀胱に溜まり、水腎症や細菌感染の原因となります。

尿の性状や水分出納、発熱、疼痛などの症状を観察し、水分摂取を行い利尿を促していくようにしましょう。

これらのことを適切に行うためには、患者さんの協力も必要不可欠です。看護師任せになるのではなく、尿の色や量の評価の目安を指導し、患者さん自身にも尿を観察してもらい、自主的に治療に参加してもらえるよう促しましょう。

腎臓内科・泌尿器疾患の心理的援助

腎臓内科・泌尿器疾患の進行に対する不安、特殊な機器を使用しての検査の心配、手術や化学療法における動揺、尿路変向術などによるボディイメージの変化などの違和感など、患者さんはさまざまな不安や恐怖を抱きます。

また治療が長期に渡ると、食事制限や日常生活の規制、入退院の繰り返し、透析の頻回通院など、患者さんが受ける心理的苦痛ははかり知れません。

看護師は患者さんの立場になり、苦痛や不安を想像しながら、治療や処置についての説明を行うよう援助していくことが大切です。

患者さんがもつ不安に対する看護援助の方法

まず、患者さんは腎臓内科・尿路疾患を患い、健康時には想像できなかった不安や苦痛を抱いていることを理解しましょう。そして、その不安や苦痛を言葉にできるよう働きかけることが大切です。

そのためには、患者さんの年齢・職業・信条・価値観などに配慮し、患者さんの気持ちを傾聴し、思いを分かち合う姿勢をもつように心掛けましょう。

自尊心を傷つけない看護を目指す

患者さんが尿路や男性生殖器に疾患をきたしている場合、羞恥心から他人に打ち明けるのをためらう人が多いです。

また、高齢者は「高齢だから」とあきらめたり、「手遅れだろう」と思いこんだりして、受診行動が遅れがちになり、治療が手遅れになってしまうこともしばしばあります。

自尊心を傷つけないよう細心の注意を払い、声かけや関わりを行うようにしましょう。

また、排泄ケア用品の着用も、患者さんには精神的ダメージを与えます。例えば、「おむつ」という言葉を使うのではなく、「リハビリパンツ」という言い方をするなど、その人らしい尊厳を保てるような関わり合いをもつことが重要です。

プライバシーの保護の重要性

性機能障害の悩みなどは「自信喪失につながりやすい」といえます。患者さんが自分の気持ちや思い、考えを打ち明けられるような場所や時間、環境を工夫し、関わりをもつことが求められています。

このような場合、同じ同性である男性看護師の存在が貴重であるといえます。

性器や性機能、排泄などに関することは、患者さん自身だけでなく、家族にもためらいや羞恥心をもたらすことがあります。このことを充分に心に留め、業務上知りえたことは決して他の人に漏らさないよう努めるようにしましょう。

インフォームドコンセントの確認

インフォームドコンセントとは、医師から病状や病名の説明、検査や治療内容に関しての充分な説明がされ、そのことを患者さんが理解し承諾して、検査や治療が行われることを指します。

このとき、患者さんの不安や緊張が強いと、頭の中が混乱し、医師の病状説明を正確に理解できていないことがあります。看護師は患者さんに付き添い安心感を与え、説明の捕捉など、その状況に応じた対応を取ることが大切です。

最近の患者さんの傾向として、インターネットなどにより自分で情報を集めるものの、どれが正しい情報か間違っている情報か整理しきれていない状況が多く存在します。また、多くの情報を整理できず、治療選択ができない場合もあります。

このような場合、根拠のある正しい医療知識を伝えることや、患者さんと医師との調整を行い、納得いく意思決定を支えることが重要になります。

腎臓内科・泌尿器疾患の社会的サポート

腎臓内科・泌尿器疾患を抱える患者さんの置かれている状況や立場を理解し、看護を実践することが大切です。

社会資源としては、「福祉制度」や「地域における援助システム」、「患者会」などが存在します。そのため、ケースワーカーや住居地の福祉課などと連携を取ることも看護師としての役割です。

国が難病指定する特定疾患や身体障害認定など、適用される制度や機関についての情報提供も大切です。障害年金受給、福祉手当、医療助成、装具給付、税の免除、公営交通の無料や割引などが受けられる可能性があります。

とくに腎臓病は、他の疾患よりは医療福祉制度が充実しているのですが、手続きが複雑であることが多いです。そのため、ケースワーカーを仲介役に挟み、相談しながら支援を行うと良いでしょう。

全国腎臓病協議会が発行している「腎臓病患者の社会保障ブック」に詳細内容が掲載されているので、そちらを参考にしてみてください。

患者さんとそのご家族への指導

腎疾患患者さんは腎機能の程度によっては、今後の人生において食事や運動の制限を受ける場合があります。また、尿路変向術を受けた患者さんはストーマやカテーテルの管理、尿失禁のある患者さんは排尿のコントロールが重要となります。

患者さんだけでなく家族のサポートがあることで、病状に対して前向きになれることにもつながっていきます。

疾患の理解を促す

患者さんとご家族に対しての最初の一歩は、疾患への理解を促すことです。そのため、食事療養と運動療法を基本とした生活指導を行います。「なぜ制限を行わなければならないのか」を患者さんに理解してもらい、患者さんが日々の生活の中で実践できれば、自己肯定感も強まり、療養生活の質は向上していきます。

患者さんの理解が難しいようであれば、患者向けのパンフレットやビデオ、テキストなどを利用すると良いでしょう。

内容としては、食事療法、運動、服薬、入浴、旅行、性生活、定期受診の必要性や症状悪化時の対応方法、過剰なストレスや過労の防止、就労時の注意点、安静の必要性など多岐にわたります。

口頭による説明ですと、充分に把握しきれないことが多いため、これらの教材を利用することが望ましいといえます。

セルフケア行動へのサポートを行う

腎臓病の重症化・合併症を防止するためには、生活習慣の改善に向けた指導が大切です。

生活習慣を改善するためには、患者さん自身が疾患の自己管理を行い、生活を再構築していく力をもつことが求められています。そのために看護師は、患者さんのセルフケア行動を促すような関わりを実践していくようにしましょう。

セルフケアを行っている患者さんでも、症状が改善しなかったり変化の兆候が見えなかったりする場合があります。このようなときこそ、看護師は患者さんの支えとなり、自己管理意識を向上させる声かけを行うことが大切です。

また、血圧や血糖が適切にコントロールできていたとしても、心理的充足感と一致せず、患者さんは欲求不満を抱くこともあります。

患者さんの心理状態としては、「治療を継続することは重要」と分かっており生活習慣を改善する努力を行う一方、できれば「治療を終えたい」と拒否する「葛藤」をもつ場合があります。

とくに食事制限などはストレスが重くのしかかり、「自分には無理に決まっている」「どうにでもなってしまえ」「死んだほうがましかもしれない」といった思いを巡らすことがあります。この心理的負荷が大きすぎると、不安や抑うつ状態になる患者さんも多いです。

医学的な側面だけでなく、心理的側面にも焦点をあてて患者さんのセルフケア行動をサポートしていくことが大切です。

在宅ケアのサポート方法

患者さんとそのご家族が安心して日常生活に戻るためには、早い段階で患者さんやご家族の希望を聞きながら、退院支援・退院調整を行っていくことが大切です。

退院後も継続した治療が必要な場合、地域の保健師や訪問看護ステーション、他施設の看護師などと連携を取りながら、患者さんのQOLを低下させない関わりをもつことが大切です。

腎臓内科・泌尿器科の看護師は患者さんの良き相談相手となれ

いかがでしたでしょうか。

一見、腎臓内科・泌尿器科の看護師になるにも専門性が求められることがお分かりいただけたのではないでしょうか。

しかし簡単にいえば、腎臓内科・泌尿器系の疾患を抱える患者さんは、やはり羞恥心から疾患の悩みを言いづらい人が多いです。患者さんが1人で悩んでいても、良い方向に解決することは難しいです。

そのようなときに患者さんの頭の中にぱっとあなたの顔が浮かび、「とりあえず看護師の〇〇さんに相談してみよう」と思ってもらえれば、あなたは「腎臓内科・泌尿器科の立派な看護師である」といえます。

腎臓内科・泌尿器の勉強が大切だといいましたが、一度に全部は勉強しきれず、看護をしていると大きな壁にあたり「超えられるかどうか」不安になるときもあるでしょう。

しかし、そのようなときこそ、あなたの腎臓内科・泌尿器科看護師としてのレベルが上がるチャンスなのです。

今回の記事をきっかけに、あなたの顔がぱっと浮かんだ患者さんの思いに充分に応えられるように、あなた自身の技術や知識を研鑽していってもらえたらと思います。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

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ただ、転職サイトによって「対応エリア(応募地域)」「取り扱う仕事内容」「非常勤(パート)まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。

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