看護師に限らず、妊娠中の夜勤業務は思った以上に過酷な労働に相当します。日中の仕事だけなら、体が辛いときやお腹が張ったときに交代してくれ休憩できる職場は多いでしょう。
しかし、夜勤は看護師の人数が少ないため、「妊娠していて辛いので、少し休みたい」とはなかなか言い出しにくい状況にあり、つい無理をしてしまいがちです。
できれば妊娠期間はこのような状況を避けて心身ともに無理することなく、穏やかに過ごしたいものです。
では、妊娠中の看護師はいつから夜勤免除が可能なのでしょうか。夜勤免除の時期や方法を知れば、職場にもスムーズに伝えやすくなります。そこで今回は、「妊娠中の看護師が行える夜勤免除の適切な時期や方法」などについてお話ししていきたいと思います。
もくじ
妊娠中の看護師が「夜勤」で抱きやすい疑問
まずは、妊娠中の看護師なら誰でも抱く「夜勤に関する疑問」について解説していきます。妊娠すると夜勤が辛く、不安に思うのはあなただけではありません。妊娠中の多くの看護師は夜勤を迎えるたびに、心身の負担がお腹の赤ちゃんにどう影響するのかを悩んでいるのです。
最初に、妊娠中の看護師の労働状況について把握しておきましょう。妊娠中の看護師は、どのくらいの割合の人が妊娠時の異常やトラブルを感じているのでしょうか。
看護師は患者さんの健康を守り、疾病を予防する立場の職業であり、同じ職場で働くスタッフ（医師や薬剤師など）も医療知識が豊富であるため、妊娠時の労働環境は整っているように思えます。
しかし看護職員労働実態調査によると、他職種の女性労働者と比較して看護師のほうが「妊娠時の異常割合が高い」という結果があります。切迫流産や早産の危険について一番把握しているはずの看護師のほうが、妊娠時の異常が多いのです。
次の表を参照してください。
出典：看護職員労働実態調査
赤で囲った部分では、他職種の女性労働者と比較して、妊娠時のトラブルで看護師の割合が高くなっています。その中でも特に妊娠初期の切迫流産に関しては、女性労働者17.1%に対して看護職員は29.8%となっており、「看護師のほうが2倍近く、3人に1人が切迫流産を経験している」ことが判明しています。
ただ、社会的にハードワークや過労死などが問題となり、「職場環境は全体的に改善傾向に向かっている」と楽観的に考えている人がいます。しかし看護師の職場においては、妊娠中に起こるトラブルの発生状況は悪化傾向にあります。以下のグラフを確認してください。
出典：「看護職員労働実態調査」
切迫流産や流産を起こした看護師の割合は1988年に実施した調査と比べて、5.5%も高くなっていることが分かります。このグラフからは、妊娠中の看護師の労働環境は改善されているどころか、悪化の一途を辿っているといえるのです。
ここで、流産を経験した助産師である私のいとこの話をさせてください。
| 私のいとこは助産師で、数年前に2年間休職して大学院に通い、母性看護専門看護師資格を取得しました。この超難関資格を取得しようと思った理由は、助産師として仕事中に流産をした経験があり、自分と同じ苦しい思いをする看護師を一人でも減らしたいと思ったからです。 いとこは不妊治療を行ない5年目に、ようやく大切な命を授かりました。いとこは大変な喜びようで、オーガニックの食材を取り入れるなど、お腹の赤ちゃんを大切に考えていました。ただ、妊娠しても助産師の仕事を続け、家計を支えながら生活を送っていました。 ある日職場に向かうと、いとこと同時期に同じ職場の2年上の先輩看護師も妊娠していることが判明しました。 その先輩は疲れたりお腹が張ったりしたら、すぐに椅子に座って休憩をとっていました。しかし、いとこは先輩の手前、先に座られてしまうと休憩に便乗しているようで、なかなか休めなかったそうです。 そして、いとこは他の助産師と同様に夜勤も行っていました。いとこは頻繁にお腹が張っているにも関わらず、「このくらいなら大丈夫だろう」と自己判断し、お産の介助などに入っていました。 妊娠6ケ月に入ったころ、夜勤中にいとこは突然破水しました。そしてそのまま自分の職場でベッド上絶対安静となり、子宮収縮抑制剤を点滴することになりました。
しかし緊急入院2日目に、その子宮収縮抑制剤の効果がないくらいの定期的な陣痛が起こり始めました。そして、「まだ産みたくない」と泣きながら出産することとなりました。 生まれてきた赤ちゃんはわずか600gで、泣き声は聞けませんでした。そしてNICUで、たくさんのチューブにつながれ1日だけ頑張って生き抜きました。赤ちゃんが天に帰るとき、いとこは病棟中に響き渡るくらいの声で泣き叫びました。 |
いとこのように、妊娠に知識のある助産師でも、このような悲しい結果に陥ることがあるのです。看護師は医療知識をもっているからこそ、自己判断をして、無理を重ねてしまいがちになります。
さらに同調査によると、妊娠時の支援措置として、夜勤免除された看護師は全体の3分の2だけとされています。夜勤免除以外の措置として実施されたのは、以下のようなものになります。
- 時間外勤務免除：9.0%
- 時差通勤：4.8%
- つわり休暇：7.5%
- 通院休暇：14.5%
- 軽度な仕事への配置転換：16.6%
このような数値は、他職種と比較すると極めて低い割合であるといえます。私の経験上、看護師の経験しかない人は「妊娠しても夜勤免除どころか支援措置が無いのは当たり前」と思い込んでいるケースが非常に多いです。
私は看護師以外の社会人経験があるので分かるのですが、看護師の職場は非常に過酷で、一般的な労働環境とは逸脱しているところが多いです。それは、準公務員扱いされているような医療機関（国立病院機構など）でも同様です。
「ここは夜勤免除できない職場だから」「妊娠時の支援措置は無いから」といわれると、そのまま我慢して働き続ける看護師がほとんどなのです。
このように職場で働くとき、黙ったままであれば、周囲や職場があなたの不安に手を差し伸べてくれることはまずありません。それが当たり前の職場だからです。看護師だからこそ自分から行動に移さなければ、「職場では、あなたのお腹の子供を守ってくれる人は誰もいない」という状況になるのです。
夜勤と妊娠初期の早産・切迫流産は関係がある？
妊娠中の看護師が夜勤を行なうにあたっての一番の心配は、「夜勤のせいで早産や流産になる可能性が高くなるのではないか」ということです。
日本労働組合総連合会が公表した「働く女性の妊娠に関する調査」によると、流産や早産になる確率が高いのは以下のような人だと述べています。
- 夜勤や深夜残業の勤務があった人
- 立ったまま仕事をすることが多かった人
- 重いものを持ち上げる仕事が多かった人
- ストレスの強い仕事をしていた人
上記のことは「看護師の仕事そのものを指しているのではないか」というくらい、すべての項目が看護師には当てはまります。実際、以下のように立ったまま仕事をするのが基本です。
立ったままの仕事が多いだけでなく、さらに体重の重い患者さんを支えたりベッド上に移乗したりする体力仕事が多くあります。また看護は患者さんの生死にかかわる仕事でもあるため、仕事で感じるストレスは他職種の女性より多いです。
その上さらに夜勤を行うとなると、体や心に負担を与え、看護師は必然的に早産や流産の可能性が高くなってしまう職業だといえます。やはり夜勤はあなたが思っている以上に、流産の原因につながっていることが分かります。
流産は母親が安静にしなかったから？
ただ、妊娠中の看護師に知っておいてもらいたいことがあります。それは流産の原因です。流産すると、日本ではまだまだ「妊婦が安静にしていなかったから」と誤解されることが多いです。そのため、流産した女性は過度に罪悪感を抱く傾向があります。
しかし欧米では、流産を妊婦さんのせいにすることはありません。周りも「流産は仕方がなかったこと」と捉え、本人や周囲の受け止め方は冷静であることが多いのです。
実際のところ、流産の大半の原因は「そもそも受精卵の状態によるものである」ことが判明しています。そのため、流産であったとしても自分を責める必要は全くないのです。
ただ、流産をしやすい妊娠初期に、産科のかかりつけの医師や看護師から「安定期に入るまでは、気を付けておいてください」といわれることがあります。
この場合、「具体的に何をどう気を付ければいいのか」と思ってしまう人が大半です。これについて「普段どおり生活を送って構わない。しかし、切迫流産の兆候（頻繁なお腹の張りや出血、異常なむくみなど）がみられたら、早く処置を講じるようにする」ということです。
例えば、以下のようなむくみです。
昔から一般的に「妊娠は病気ではない」といわれています。しかしこれは裏を返せば、「妊娠は病気でないから、体調が悪くなったとしても治療薬や薬がない。だから無理をしてはいけない」ということなのです。
流産や早産の原因を作らないよう、体にいつもと異なる不調が現われるようであれば無理をしないことが大切なのです。無理せず、おかしいなと思ったら「すぐに安静にする」などの対処をとることが大切です。
看護師は妊娠したら夜勤をしないほうがいい？
では、夜勤は体に負担が大きいため、「妊娠が分かったら夜勤をしないほうがいいのではないか」という不安を抱く人がいます。
しかし中には他のスタッフと同様に夜勤をこなし、産休に入るギリギリまで働いて、順調な経過をたどり出産した先輩方も多くいるはずです。妊娠していても、看護師として働いているほうが「家庭のことや妊娠時のトラブルなど、いろいろ考えないで済むから精神的に落ち着く」という人もいます。
妊娠中も適度な運動をするほうが肥満防止につながり血流も良くなるため、身体には良いとされています。
ただ、これには個人差があります。看護師が妊娠して、周囲がいくら配慮してくれたとしても、全員が夜勤を続けられるかというと、もちろんそうではありません。
大切なのは他の人の妊娠時の体調がどうかではなく、あなた自身が「夜勤を行うとき、不調を感じるかどうか」なのです。
夜勤での不調を感じる場合は、かかりつけの産婦人科医に相談をしてみましょう。また産婦人科医の協力のもと、早めの措置を講じることをお勧めします。
さらには夜勤免除まではいかなくても、妊娠している看護師は「負担の少ない仕事への変更請求」を事業主に出すことができます。看護の仕事の中で、どういった作業が体への負担が少ないかは、上司と相談の上、決めていくとよいでしょう。
夜勤免除で労働基準法の規定はある？いつまで続けるのか
それでは妊娠中の看護師は、どのようにして夜勤免除を実現すればいいのでしょうか。具体的に説明していきます。
夜勤は女性にとって体力的にハードな仕事であるため、労働基準法などで「夜勤を続けていいのは、妊娠〇ケ月まで」といった規定がありそうです。しかし、妊娠しているからといって夜勤免除の規定は特に設けられていません。
だからこそ、多くの妊娠中の看護師が「夜勤をいつまで続ければいいのか」という不安を抱いているのだといえます。ただ、中には「妊産婦の夜勤に関して、労働基準法に規定があった気がする」と思われる方がいるかも知れません。それは以下の規定になります。
| 労働基準法における母性保護規定「妊産婦の時間外労働、休日労働、深夜業の制限（法第66条第2項及び第3項）」 妊産婦が請求した場合には、時間外労働、休日労働、又は深夜業をさせることはできません。 |
上記の規定にある「深夜業」というのが、看護師でいうところの「夜勤」に当たります。
ここで注目していただきたいのは、「妊産婦が請求をした場合」という点です。この意味を分かりやすくいえば、「妊娠中や出産後の看護師は、自分から勤務先に請求を出せば、夜勤（時間外労働・休日労働も含む）を免除してもらうことができる」ということになります。
つまり、自分から「夜勤を免除してください」と伝えれば、夜勤免除を実現できるのです。
ただ、ほとんどの病院や施設では看護師不足が叫ばれています。さらに、夜勤を自分から進んで行いたいという看護師は少ないです。そのため、「妊娠したから夜勤を免除してください」とはいいにくい現状があるでしょう。
そこで次に、妊娠を理由に夜勤免除をスムーズに取得する方法についてお話ししていきます。
診断書（妊娠証明書）を提出して夜勤免除を取得する
夜勤免除を職場の人にスムーズに受け入れてもらえるには「そのタイミングと方法」が大変重要です。「体調が思わしくないので、夜勤はできるだけ避けたい」と思っている場合は何よりまず、かかりつけの産婦人科医に相談しましょう。
そして夜勤を含めた仕事内容を説明し、あなたの妊娠の経過と体調を診てもらいます。さらに「夜勤免除のタイミング」を聞き、「夜勤免除の診断書（妊娠証明書）」を書いてもらうといいです。
第三者の専門家である、かかりつけの産婦人科医が「この人（あなたのこと）は夜勤を控えたほうがいい」と進言しているのに、医療機関である職場のほうが「夜勤をしてもらわないと困る」として、無理やり夜勤を入れることはまずあり得ません。
こうしたときに夜勤を強制してしまうと法律違反となり、職場は罰せられます。そのため、よほどブラックな職場でない限りは夜勤免除が可能です。
・将来の夜勤免除を見据える
それでは、「いまは妊娠中であっても、体調は悪くなく夜勤をするのに抵抗はない。しかしお腹が大きくなってきて、夜勤をし続けるのは今後辛くなるだろう。それなら、いつぐらいから夜勤免除をしてもらえば良いのだろう」と思っている人は、どうすればいいのでしょうか。
その場合は、「夜勤をしている」ことを産婦人科医に事前に伝えておくといいです。このとき妊娠が順調に経過するようであれば、「あなたの場合、〇ケ月まで夜勤に入れる（妊娠〇ケ月目は夜勤免除が望ましい）」と目星をつけてもらっておきましょう。
この方法であれば「夜勤免除のタイミング」のアドバイスを医師から事前に教えてもらえることになるので、そのことを早めに職場に伝えることができます。そうすると職場の上司は、あなたが抜けることで減る夜勤の人数確保に慌てることなく、スムーズな引継ぎ対応を実施できます。
しかし、いくら妊娠経過が順調だとしても次の妊婦健診の際、いきなり「妊娠高血圧症候群の予備軍である」などと伝えられることもあります。そのくらい妊婦の体調には日々変化があるものなのです。
悪阻（つわり）や貧血、浮腫（むくみ）、便秘、頻尿、頻繁なお腹の張りなど、いつもと違う症状が現れたら早めに受診をして医師から適切なアドバイスをもらい、職場にそのことを逐一伝えておくと、あなただけではなく職場の人も安心します。
母性健康管理指導事項連絡カードを利用する
さらに、この職場への報告の際に大変便利なカードがあります。あなたは「母性健康管理指導事項連絡カード（通称：母健連絡カード）」について知っているでしょうか。
こちらは、かかりつけの産婦人科医が実施した妊娠時の指導内容について、妊産婦が事業主へ正確に報告し、必要な措置を講じてもらうためのカードです。診断書とまではいかないですが医師の指示が書かれているため、夜勤免除や時短勤務などに充分な効力を発揮します。
以下が母性健康管理指導事項連絡カードの一部になります。
出典：全労連「母性健康管理指導事項連絡カード」
妊娠中の看護師はこちらのカードをもっておくと、妊娠中の経過について職場にスムーズに報告することができます。
なお母性健康管理指導事項連絡カードの入手方法ですが、多くの場合は母子手帳に付いています。
もし、母子手帳に付いていない場合は、各都道府県の労働局雇用均等室に問い合わせると入手できます。他には、市町村母子保健担当課の窓口や、かかりつけの産婦人科医がもっていることもあります。
このカードの使い方を以下にまとめます。
【母健連絡カードの利用方法】
- かかりつけ産婦人科医から指導内容をカードに記入・押印をしてもらう
- 母健連絡カードを事業主に提出し、必要な措置を請求する
- 事業主は「男女雇用機会均等法第13条」に基づき、夜勤免除の義務を生じる
母性健康管理指導事項連絡カードは妊娠中だけでなく、出産後も使えるカードですので、妊産婦の働く女性にとっては心強い味方となります。
母健連絡カードを利用しない手はありません。周囲に迷惑をかけるように考えてしまうと、夜勤免除や時短勤務、休憩時間の延長などを職場では言い出しにくいです。しかし、このように「医師からの指示」が書かれたカードであれば拒否する職場はなく、夜勤免除の説得力が増します。
夜勤免除の制度を整えている病院や施設もある
ちなみに病院や施設など職場によっては、妊産婦の夜勤免除の制度を整えている医療機関があります。妊産婦の夜勤免除の制度については、入職した際の病院規定に記載されているケースが多いです。最初から諦めることなく、病院規定を確認してみるとよいでしょう。
妊娠中の夜勤免除の制度がある場合、夜勤免除の希望を出すタイミングを自分で見計らなくても、体調に無理がないなら病院の制度規定に従うほうがスムーズです。
しかし職場で妊産婦の夜勤免除の制度を設けているにも関わらず、先輩方がこの制度を全く利用せずに出産している現状が多くあります。このような場合、この制度を使いづらいのは確かです。
ただ、あなたの妊娠中の体調が思わしくなく不安なのに、無理して夜勤を続けることはおすすめできません。あなたのお腹の赤ちゃんを守れるのは「あなた」だけです。お腹の中の赤ちゃんは「あなたの力を借りないと生きていけない唯一の存在」ともいえるのです。
このような場合は前項にあげた「母健連絡カード」「診断書（妊娠証明書）」を利用し、勇気を出して職場に夜勤を免除してもらうよう伝えましょう。妊娠中は無理せず、あなた自身快適に過ごすことが大切です。
あなたが勇気を出して夜勤免除の希望を出すことで、あなたの後に続く後輩もまた、妊娠しても働きやすい職場環境が出来上がっていくといえます。それはあなたの子供を守るだけでなく、その後に続く後輩たちの子供を守ることにもつながっていきます。
お腹の子供を守れるのはあなたしかいません
夜勤免除は他の看護師の仕事の負担が増えるため、言い出しにくいかもしれません。また「金銭的に苦しく、夜勤を続けなければならない」という妊娠中の看護師もいるでしょう。しかし、お腹の子供を守ってあげられるのはあなたしかいません。
先ほど話した私のいとこは今でも、助けてあげられなかった同じ年頃の子をみると胸が苦しくなることがあるそうです。また看護師で自分と同じ境遇を迎えてしまった後輩をみると、「どうして救ってあげられなかったのだろう」と自分の無力を責めることもあるそうです。
出産してからであれば、あなた以外にも祖父母や周囲の看護師仲間、保育士など手を差し伸べてくれる人はたくさんいます。
しかしお腹にいるときは、ママであるあなたしか赤ちゃんを守れません。お腹のなかの赤ちゃんが出したSOSサインに気づいてあげられるのはあなただけです。
「夜勤免除は言い出しにくい」といった遠慮は、決してしないようにしましょう。あなたに認められた権利として、かかりつけ医に相談の上、行動に移す必要があります。
求人を探すとき、看護師の多くが転職サイト（転職エージェント）を活用します。自分一人では頑張っても1～2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。
一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できます。このとき、病院やクリニック、その他企業との年収・労働条件の交渉まですべて行ってくれます。
ただ、転職サイトによって「対応エリア（応募地域）」「取り扱う仕事内容」「非常勤（パート）まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。
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