せっかく転職するのであれば、できれば「福利厚生の整った職場に勤めたい」と考えるのは当然のことです。

福利厚生は「第三の給与」といわれており、福利厚生が整えられている職場とそうでない職場では、働きやすさに大きな違いが出てきます。

そこで今回は、看護師が転職する際に考えておきたい重要項目「知っておくと得する福利厚生」についてお話していきたいと思います。

看護師で重要な福利厚生とは?

まず始めに、福利厚生とはどのようなものなのでしょうか。実は社会保険に加入するだけが福利厚生とは限りません。

福利厚生とは、法で定められたものから、そうでないものまで様々存在します。法で定められた福利厚生のことを法的福利といい、法で定められていない福利厚生のことは法定外福利といわれます。まずは法定福利と法定外福利について、それぞれ述べていきます。

・法定福利とは

法定福利とは、法で義務づけられた福利厚生制度のことです。事業者側(医療機関や施設など)が社会保険や雇用保険に加入することをいいます。そして、社会保険料を支払います。

この保険料を具体的にいえば、健康保険料(介護保険を含む)・厚生年金保険料・雇用保険料・労災保険料など「広義の社会保険料」のことを指し、事業主側が一部または全額を負担する費用です。

この法定福利について下記にグラフでまとめてみました。

分類 保険内容 事業主負担分
(広義の)

社会保険料

(狭義の)

社会保険料

健康保険料

(介護保険料を含む)

半額事業主負担
厚生年金保険料
子ども・子育て拠出金 全額事業主負担
労働保険料 労災保険料
雇用保険料 一定割合事業主負担

このグラフの中には、耳慣れない「子ども・子育て拠出金」とありますが、こちらは子育て支援のための税金のことです。「子ども・子育て拠出金」は従業員に子どもがいるかどうかは関係なく、独身もしくは子どもがいない従業員であっても対象となっています。労災保険と同様、事業主が全額負担する義務があります。

下記はあるクリニックの看護師求人の一部を抜粋したものになります。

このように雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金等の法定福利については法律で義務付けられたものになるため、どの医療機関に勤めてもさほど変わりはありません。

しかし、注意しておきたい点があります。

それは雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金などの保険の加入に関して、常時5人以上のスタッフが在籍している事業所に対してのみ義務付けられている点です。

下記の求人を参照してください。

こちらの求人は5人以下のスタッフしか在籍していない小規模なクリニックの求人になります。求人にこのような掲載しかされていない場合、労災保険以外の保険(厚生年金など)には加入していないことになります。

もし厚生年金に加入していなければ、将来的に国民年金のみの支給となってしまいます。老後は国民年金のみに頼ることになり、経済的に不安が残ります。厚生年金のほうが年金支給額が大きいからです。正職員として働くのであれば、厚生年金に加入できるかどうかをしっかりチェックしておく必要があります。

また健康保険に加入していなければ、国民健康保険に自費で加入しなければなりません。国民健康保険の月々の保険料は、各自治体と前年の所得に応じて決定されるため、一概には分かりません。しかし、予想外の金額となり毎月の健康保険料を支払えない人が多くなっているのが現状です。

ただしスタッフが5人以下の医療施設でも、半数以上のスタッフの同意を得ることができれば、「任意適用事業所」として上記保険の加入を行うことができます。

もしいま勤めている職場で厚生年金や健康保険に未加入であることに不満を抱いているようであれば、「任意適用事業所」として加入してもらえないか交渉してみるとよいでしょう。

・法定外福利とは

一方、法定外福利とは、事業主が任意で提供する福利厚生サービスのことをいいます。こちらの法定外福利は、就職先に応じて様々な違いがあるとされています。

例えば、社宅制度、住宅費補助、レクリエーション費用補助、特別休暇、資格取得支援制度、駐車場費補助、保養所の格安利用、人間ドック受診費用手当、退職金制度などです。

これら法定外福利が充実しているかどうかで、働きやすさに違いが出てきます。もちろん法定外福利が充実している医療機関のほうが、看護師の定着率が高く働きやすい職場だとされています。

法定外福利は、勤務先の医療機関の規模や雇用形態(常勤・パート・派遣看護師など)によって、大きく違いがあります。

一般的に規模の大きな病院のほうが法定外福利は充実している傾向にあります。またパートや派遣看護師の場合、常勤と同じような法定外福利を享受するには、一定の条件を満たす必要のある職場が多いです。やはり常勤のほうが法定外福利を受けるには有利になるということです。

また看護師に特に関係がある法定外福利といえば、看護職賠償責任保険、普通傷害保険です。こちらも病院側が加入してくれることがあります。

看護職賠償責任保険とは、医療事故などで看護師自身が賠償事故の当事者となったときに必要となる保険です。こちらは看護協会に加入していれば、年間3,000円以内の負担で加入することができます。

しかし看護協会に加入していなければ毎年、個人的に手続きを行う必要があり、年間5,000円程度の負担が必要となってしまいます。長く看護師をしていこうと考えているのであれば、職場で看護職賠償責任保険に加入してくれるところを探したほうがいいです。

例えば、下記のような掲載を行っている求人を探すことが大切です。

また、普通傷害保険とは、看護師が業務中にケガをしてしまったときに補償を受けられる保険です。これらの保険に未加入であれば、万が一とケガをしてしまっても大変助かります。看護業務は何かと体力を使う仕事ですので、ケガはつきものだといえます。

こちらも下記のような掲載のある求人だと安心して看護業務を行うことができます。

福利厚生が整っていない医療施設に勤める不利益とは

もし、法定外福利が整備されていない医療施設に勤めると、どのような不利益を被るのでしょうか。

看護職賠償責任保険など「少額の負担だから個人負担であっても、あまり気にする必要はないだろう」と考えている方がいます。しかし、小さな負担額でも出費があると、毎月結構な金額になってしまう可能性もあるのです。

私と知人の例を出して、福利厚生が少ないとどのような不利益があるか述べたいと思います。

私が以前勤めていた医療機関では日本看護協会(年間5,000円)、都道府県看護協会(年間16,000円)、看護職賠償責任保険(年間2,700円)には看護師個人で任意加入し、給与から毎年全額天引きになっていました。

また、毎月の給与から駐車場代4,500円も引かれていました。人間ドック費用も5,000円のみ医療機関の負担で、残りの人間ドック代30,000円は自分で支払わなければなりませんでした。


また知人の勤める医療施設では、本来であれば病院側が負担すべき研修費用や施設利用費(25,000円)が給与天引きされていたそうです。

他にも3年勤めていて参加したことのない旅行積立金(月5,000円)や、数種類の駄菓子が少し提供されるだけのお茶代(月3,000円)などの集金も毎月行われていました。

知人はそれらの費用を合算すると、月に30,000円以上になると嘆いていました。ちなみに施設利用費とは、病院の院長が娯楽目的で建てた保養施設で、役員だけが利用できるところだったそうです。

このように転職時に提示された給与額に納得していたとしても、法定外福利が充実しておらず、様々な諸経費を自分で支払う必要があれば、手取り額は大きく減少してしまう可能性があるのです。

また、職場に対しての不満が募りやすくなり、働きにくい職場となってしまいます。

転職で看護師が念頭に置くべき福利厚生とは

上記のように、福利厚生といってもさまざまです。その中でも特に看護師が転職時に念頭においておきたい法定外福利があります。

それは時間外手当、夜勤手当、退職金制度です。

実は時間外手当や夜勤手当といった各種手当も法定外福利に含まれており、各事業主によって差があります。

看護業務を行っていれば、どのように一生懸命仕事をしたとしても、急患が発生するなど多くの職場で時間外労働が発生してしまいます。仕方のない時間外労働ですが、この時間外手当が満足する額でなければ職場に不満を抱きやすくなってしまう一因となります。

下記に私の友人の勤める病院での時間外手当のお話をしたいと思います。

私の友人が勤める病院では、「終業時刻が来たら、とりあえずタイムカードを押してから再度仕事に取り掛かる」という決まりがあるそうです。先輩たちも定時になったら一旦タイムカードを押してから、働いているといっていました。

その職場では、たとえ終業時刻ギリギリに急患が入っても「時間外で働かなければならないのは、自分が仕事をだらだらしているせい」だとしていました。

友人は「時間外手当がつかないのは不当な職場だ。残業となると、ただただ疲れる。ここで働きたいとは思えなくなってきた」と不満を漏らしており、転職を考えている最中です。

さらに退職金制度も、老後の経済的心配を減らすうえでの重要な法定外福利です。クリニックなど規模の小さな医療施設などでは、退職金制度のないところがあるので、転職時にしっかりチェックしておきたい項目の一つです。

例えば、下記のように求人の加入保険や福利厚生の欄に「退職金制度あり」と掲載がなければ、退職金が出ない可能性が大変高いのです。

他の求人と比較してみましょう。

このように常勤だからといって「退職金制度があるのが当然」ではないことが分かります。しっかりと求人内容を見比べ、福利厚生や各種手当の項目を確認することが大切です。

転職前に「あなたが当然だと思っていた福利厚生はしっかり整備されているか」を確認しておきましょう。

個人病院は福利厚生が整っていない?

「クリニックや規模の小さな個人病院では、退職金が無いなど福利厚生が十分整っていないことがある」と述べてきましたが、実は個人病院やクリニックにも福利厚生面で優れている点があります。

院長次第ともいえますが、従業員を家族のように考えてくれている職場ですと、満足した働き方が実現できます。

私の勤めているクリニックを例に出しますと、医療費は自院で診察を受ければ、基本的に診察代も薬代も無料となっています。スタッフの家族も基本無料です。もちろん駐車場代も無料です。

また年に4回開催される「院内飲み会」は、すべて院長先生(女医)が費用を出してくれます。私は宴会部長に任命されています。

そこで院長に「みんなの行きたいところ・食べたいものをまとめて決まったら教えてほしい」といわれ、市内で一番高級なA5ランクの和牛焼き肉店で開催したり、夏には鵜飼船でお弁当を楽しんだりしたことがありました。

また、毎日の昼食代も提携しているお弁当屋さんを利用すれば院長が支払ってくれます。

さらに年に一回はハワイや台湾、北海道、沖縄など国内外の旅行にスタッフ全員を連れていってくれ、その費用と家族へのお土産代まですべて院長もちです。今年は日程の都合上で大阪となりましたが、USJチーム(ヤングチーム)と吉本新喜劇チーム(お姉さんチーム)に分かれて楽しむ予定となっています。

こちらの写真は「オリンピックの開催される4年に一回だけ遠出しよう会」で院長とスタッフ全員でイタリアに行ったときの写真です。

ちなみに毎年の忘年会では院長主催のビンゴ大会が開催されます。

フットマッサージャーや商品券(1万円・5千円など)、カタログギフト券、ホールケーキ、アロマディフューザー、海外カレーセット、電動歯ブラシ、鍋セット、美顔マッサージャー、バッグなどビンゴが出るたびに景品を受け取れます。年末に、女性一人では持ち帰りきれない量の景品がスタッフ全員に贈られます。

以下は私がビンゴ大会で当てた景品の一部です。

フランフランのクッション、無印のアロマディフューザー、フットマッサージャーなどです。私が常日頃から欲しかったものばかりで大切に使っています。院長に直接訴えて「あの景品がほしい」といったのではないですが、院長と交わす日ごろの会話から院長自身がスタッフのことを考え、ビンゴの景品を買い出しにいってくれているようです。

仕事には厳しい院長ですが、飲み会の席で個人的に悩みを相談できる機会を作ってもらえるなどし、スタッフ一人ひとりを大切にしてくれていると感じられます。

そのためクリニックには、大きな規模の病院にはない個人病院ならではのアットホームな福利厚生の良さがあるといえます。

さらにあると嬉しい福利厚生とは

職員が働きやすいようにさまざまな福利厚生を整えている医療機関があります。「このような福利厚生が整っていれば、働きやすい病院として長く勤められるだろう」と考えられる要因についてまとめてみました。

キャリアアップしていきたい看護師のための福利厚生

キャリアアップを目指す看護師に対し、福利厚生の法定外福利として院外研修や教育制度受講の補助金を出してくれる医療機関があります。ほかにも、資格を取得したい看護師を支えるための資格取得支援金制度などもあります。

例えば下記のような教育制度がある場合です。

このように「認定看護師」「専門看護師」などの資格取得に対して、医療機関がしっかりしたサポートを行ってくれます。こうした職場であれば、キャリアアップのために現職を一旦退職したり、経済的に困窮したりすることがなくなります。

上記のような資格取得に必要な費用を負担してくれる医療機関に勤めることができれば、資格の勉強に打ち込め、キャリアアップがスムーズに実現できます。

独身の看護師のための福利厚生

独身の看護師であれば、独身寮や看護師寮のある医療機関に勤めると良いでしょう。

独身寮は家賃が安く、1~3万円台のところがほとんどです。看護師の福利厚生の一つとして、家賃の大半を医療機関側が負担してくれているのです。なかにはデザイナーズマンションならぬ、デザイナーズ看護師寮のある医療機関があります。

首都圏では、自分で住宅を借りようとすれば1Kでも8~12万円くらい家賃がかかってしまいます。その費用がかからないだけ、はるかに経済的に楽になります。

また、光熱費まで家賃に含まれているところもあります。しかし多くの寮では使った分だけ自分で支払う必要があるため、オール電化の寮などでは思った以上に光熱費がかかることがあるため注意が必要です。

下記のように管理費、敷金、礼金まで医療機関が負担してくれる看護師寮もあるので、探してみると良いでしょう。看護師寮から職場までシャトルバスが出ていて送迎付きのところもあります。

さらに独身看護師であれば、寮に帰って食事を一人分作るのも億劫な場合があります。そのようなときに助かるのが食事代を補助してくれる福利厚生です。社員食堂を利用すれば、ワンコイン(500円以内)で食事ができるため、独身看護師にとっては大変重宝します。

以下のような求人内容です。

子育て中の看護師のための福利厚生

一方で、子育て中の看護師であれば、仕事面で助かる福利厚生があります。それは、託児施設利用補助金や院内託児所です。院内に託児所があれば、待機児童の多い地区でも保育園の順番待ちという懸念がなくなります。

子どもが小学生になっても、「家で子どもを一人で待たせておくには忍びない」という方にとって、学童保育を行ってくれる医療機関は重宝します。

例えば下記のような求人です。

仕事と育児を両立させていきたい看護師にとって、このような育児関連での福利厚生が整っている医療機関だと大変助かります。

プライベートを充実させたい看護師のための福利厚生

プライベートを充実させたい看護師であれば、以下のような福利厚生をもつ医療機関があります。

  • 医療機関と提携しているリゾートホテルに格安で利用できる
  • イベントの割引チケットを優先で購入できる
  • 格安ツアーの利用ができる
  • 提携しているスポーツクラブや院内スポーツクラブを格安で利用できる

旅行好きな方であれば、ツアーやリゾートホテルなどの旅行関連の福利厚生が充実していれば、格安で宿泊することが可能です。また体を動かすことが好きな人はスポーツクラブで汗を流すのも良いでしょう。

それらでストレス解消し、また看護に専念できるようになれば、看護師として満足した働き方を手に入れることが実現可能となります。

福利厚生が整っているかどうかの情報収集方法

充実した内容の福利厚生のある医療機関に勤めることは、看護師が転職するうえで大変重要です。

ではこの福利厚生が充実しているかどうかは、どのように情報収集を行えばよいのでしょうか。

まず、国立病院や県立病院といった公立病院では、看護師でも公務員と同じ待遇を受けることができます。そのため、福利厚生が整っていることが多いです。

こちらはある公立病院の求人情報です。

このように、さまざまな福利厚生や手当があることがわかります。

また民間企業が経営しているグループ病院などでも、看護師はその企業が社員に行っているのと同等の福利厚生を受けることができます。

そして、福利厚生の詳細を知りたいようであれば、転職サイトへの登録をお勧めします。そうすれば、担当コンサルタント(エージェント)からその医療機関の福利厚生の詳しい内容を聞くことができます。

転職を行う際には、求人票に掲載されている基本給や仕事内容だけを確認するのではなく、福利厚生の内容までじっくり検討し、満足いく転職を行うことが大切です。そうすれば、あなたにとって満足いく転職に近づけます。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

求人を探すとき、看護師の多くが転職サイト(転職エージェント)を活用します。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できます。このとき、病院やクリニック、その他企業との年収・労働条件の交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって「対応エリア(応募地域)」「取り扱う仕事内容」「非常勤(パート)まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページでは転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。

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