女性にとって、いまのライフスタイルを大きく見直すきっかけるになるのが結婚・同棲です。ただ「妊娠希望だが、いまの職場環境だと結婚後も休みを取りづらい」「妊娠しても長く働き続けられる職場に転職したい」と考え始める看護師は多いです。

一般的に看護師の仕事といえば、頻回に鳴るナースコールに走り回り、移乗介助を行い、さらに夜勤・残業が多く、身体に過剰な負担をかけるケースが多いです。妊娠していないのであれば多少無理をしてもいいですが、妊娠中の精神的・肉体的な負担は切迫早産・切迫流産の危険性を高めてしまいます。

そこで妊娠前から身体への負担が少なく、出産・育児に理解のある職場への転職を視野にいれなければいけません。

妊娠希望の看護師にとって、その後の出産・育児というライフステージを迎えた際、どのような職場であれば赤ちゃんを守りながら長く仕事を続けられるのでしょうか。今回は「結婚・同棲して妊娠希望の看護師が出産前に知っておきたい理想の求人先」について述べていきます。

妊娠希望の看護師の働き方は?理想の職場の条件

看護師である以上、結婚後は妊娠や出産・育児を行いながら仕事ができる職場を早めに探し、転職を完了させておくことが重要です。

例えば育休は「いまの職場に戻る人」が利用できる制度であり、復帰せずにそのまま仕事を辞める人は活用できません。つまり「妊娠・出産を理由に会社を辞める」「育休後に転職する」という人だと、育休時の給付金を利用できません。

また育休での給付金取得は同じ会社に1年以上、雇用されている必要があります。そのため常勤、非常勤(パート・アルバイト)、派遣を含めて、いずれにしても結婚後は早めに転職し、1年以上が経過している必要があります。

このように、職場環境だけでなく金銭面の理由もあり、多くの看護師が同棲・結婚後に転職し、職場の見直しをするというわけです。そうしたとき、妊娠希望の看護師にとって理想の職場の条件は何でしょうか。これについては、以下のすべてを満たしていなければいけません。

  • 妊娠中や育児中の看護師が在籍している
  • 時短勤務・夜勤免除など雇用形態の種類が豊富
  • 年間休日数が多い

看護職は人手不足だといっても、実際に入職してみると出産・育児に理解のある職場は少ないです。妊娠を告げると、その事実だけで職場に居づらくなることがあります。妊娠を機に仕事を辞めてしまっては、出産手当金などが支給されず損をしてしまうことになります。

これらの事態を回避するためにも、出産しても働きやすい職場を見据えて職場選びを行わなければいけません。そこで職場選びの条件について、それぞれ確認していきます。

妊娠中・育児中の看護師が在籍している

妊娠中や出産後、育児中のママさん看護師が多く在籍している職場であれば、産休や育休などを効率よく取得した先輩看護師たちの前例があります。

そのため妊娠を告げ、その後に実際に出産・育児をするとなっても、出産・育児に理解のある働きやすい職場だといえます。例えば、以下は愛知県にある急性期病院の求人です。

仮に急性期病棟だとしてもスタッフの妊娠・出産に対して理解のある職場であれば、勤務中にイスに座るなど休憩を何度も取らせてもらえたり、時短勤務をさせてもらえたりと働き続けやすいのが特徴です。

また妊娠期間だけでなく、育児中の子供の急な発熱やケガで早退・欠勤を余儀なくされた場合でも、あなたの状況を理解して、助けてもらえるケースが多くなります。

職場の理解がないと、妊娠希望でも働き続けるのは難しいです。ただ育児を経験した人が多ければ、妊娠・育児など不測の事態の対応には慣れています。ただ具体的な職場の勤務実態を把握するため、転職の面接後は求人先に在籍しているママ看護師に積極的に質問して、妊娠後の働き方や育休後の実情はどうだったか確認しておくといいです。

時短勤務や夜勤免除など、雇用の種類が豊富

さらに時短勤務や夜勤免除に応じてくれる職場を選べば、育休後の働き方について臨機応変に対応してくれます。例えば以下のような求人であり、東京にある訪問看護の中途採用になります。

パートやアルバイト、派遣で時短勤務は当然ですが、常勤であっても時短勤務の相談ができる求人となっています。このような求人の記載があると、妊娠したときに時短勤務を言い出しやすいためおすすめです。

その他にも、夜勤免除を積極的にアピールしている病院もあります。以下は、大阪にある療養病院の看護師求人です。

夜勤のある職場であっても「日勤大歓迎」とアピールしている病院であると、夜勤専従看護師を別に雇用しているため、夜勤が無理な育児中の看護師でも働きやすい職場であるといえます。

時短勤務や夜勤免除を実施している職場の場合、上司や同僚にも妊娠した事実を告げやすく、妊娠したとしても時短勤務や夜勤免除を利用して働き続けることができます。

妊娠や出産を考えているのであれば、体力的に無理をしないで済むように、時短勤務・夜勤免除制度の両方が整っている職場を選びましょう。

年間休日数が多いと悩みが少ない

ほかにも年間休日数の多い職場であれば、体に無理をさせないで働くことができます。たとえ夜勤なしの職場であったとしても、休日が少ないと体は疲れやすくなり、妊娠希望では体への負担は大きくなります。

例えばクリニックの場合、平日と土曜日に開院しているケースが多いです。このときクリニックの中には、休日が日曜や祝日しかない場合があります。

そこで以下のように、求人票に掲載されている年間休日数を確認してみましょう。

このようなクリニックであれば、年間休日数が80日にも満たないことになります。ただ、それだと同棲・結婚後に転職して再スタートするにしても、常に疲れが溜まる状態となってしまいます。

一方で、医療機関の中には職員の身体的負担を考えて週に2日休みを取り、年間120日程度の休日を取得できるところも多いです。例えば、以下は東京にあるクリニックの看護師求人になります。

このように、年間の休日は120日です。年間120日以上の休みが貰える職場であれば、3日に1日は休日を取れるため身体を休めることができます。もちろん休日数の多い職場のほうが、子供との時間を合わせやすいといえます。

一般的には、土日休みや祝日などを合わせると年間休日120日になります。同棲・結婚後に転職する場合、そうした職場環境であるのは必須です。

なお医療機関の場合、「木曜の午後は休診だと思っていたが、施設への往診のため実際には働く必要がある」など、求人票に記載されていない仕事が存在するケースもあります。そうしたときは仕事が発生することになるため、こうした細かい部分まで含めて確認しなければいけません。

結婚・同棲して妊娠希望の看護師に人気の中途採用求人

このように妊娠希望の人が転職する場合、どうしても「妊娠・出産への理解」「将来の時短勤務や夜勤なし」「年間休日120日以上」は必須条件となります。これを満たしていない職場への転職は厳禁であり、育児するときの条件の悪さに悩むことになります。

それでは、妊娠希望の看護師におすすめの転職求人は具体的に何があるのでしょうか。それは以下のような職場です。

  • 完全予約制のクリニック
  • 眼科・耳鼻科
  • 産業看護師・産業保健師
  • 同じ職場で妊娠・出産後にパート勤務可能

これらの職場に共通する一般的な特徴は、「病棟勤務のように体力を使わないで済む」「時間外勤務などの残業や夜勤のない」ことです。それぞれについて詳しく述べていきます。

完全予約制のクリニック(健診センター・透析など)はゆとりがある

看護師の中途採用の中でも、多くの人が転職先として考えるのがクリニックです。元々が夜勤なしのため、こうした求人だと妊娠希望の人でも働きやすいと看護師は思うのです。ただクリニック・外来なら問題ないわけではなく、その中でもあまり忙しくない職場がいいです。

いつも患者さんが多い人気のあるクリニックだと、こまめに休憩を取りにくいため、身体に負担がかかってしまいます。

そこでおすすめなのが予約制を採用しているクリニックや外来です。予約制であれば、急患が入って残業するケースも少なく、決まった時間に帰宅することができます。例えば、東京にある以下のような求人が該当します。

完全予約制だと残業がなく、予定通りに働いて勤務時間終了になれば帰宅できます。

ただ予約制とはいっても、その日の患者さんの順番整理のために予約を導入している医療機関ではダメです。1日の患者数を制限しており、本当の意味での完全予約制かどうかを確認するようにしましょう。

例えば健診センター・クリニックであれば人間ドックなどを行うことになるため、完全予約制であるケースがよくあります。また来院するのは健康な人であり、移乗介助などの体力勝負の仕事がないため、妊娠したときにお腹に負担をかける看護業務が少ないです。

他にも透析室は日勤のみの予約制であるため、残業が少なく夜勤がないのが特徴です。さらに患者さんの隣に座って行える仕事が多くなります。例えば大阪にある、以下のような求人が該当します。

病院勤務ですが、透析室なので日勤のみの予約制となります。また透析室の看護師の主な業務内容は患者さんの体重測定・穿刺・機器まわし・機器の片づけ・食事指導などです。妊娠中でも出産後でも体力仕事は少ないため、長く続けやすい職場であるといえます。

このように、完全予約制の医療機関で勤務することを考えると、同棲・結婚後で妊娠希望であっても問題なく働き続けられるようになります。

眼科や耳鼻科のクリニックは身体の元気な患者さんが多い

他には、健康な人を相手にするクリニックへの転職を考えても問題ありません。例えば眼科クリニックであれば、患者さんは基本的に目の疾患を抱えているだけであり、身体は元気な場合が多いです。

そのため、移乗などの体力仕事は一般的に少なく、妊娠してもお腹への負担は少なくて済みます。眼科看護師の主な仕事は、検査と外来の補助業務です。

ただし、眼科クリニックでもオペを実施している眼科になると忙しいため、求人選びには注意が必要です。中には眼科クリニックでも入院を受け入れていて、夜勤を行うところがあります。またオペの介助を任されることになれば、数時間立ちっぱなしの業務であるため、妊娠中の身体には負担となるでしょう。

その点、オペを実施していない眼科を選べば、検査が主な仕事となるので比較的長く続ける人が多いです。例えば、以下の眼科求人は手術なしです。

こちらは神奈川県の眼科クリニックです。オペがなく、体力的に楽であるため、再雇用の年齢上限は75歳までとなっています。こうした眼科の中途採用を選びましょう。

また耳鼻科も眼科と同様に、患者さんは鼻か耳の疾患を抱えているだけであり、自立している方が多く、移乗などの体力仕事は少ないのが特徴です。耳鼻科看護師の主な業務は、診療器具の準備・検査の介助・検査道具の片づけ・吸入指導などです。

ただ規模の大きな医療機関の耳鼻科になるとオペを必要とする重症度の高い患者さんばかりであり、オペ前後の介助での移乗や夜勤など、体力仕事があるのは眼科と同様です。つまり求人を選ぶとき、オペがあるかどうかは妊娠希望の看護師にとって重要事項になります。

産業看護師・産業保健師はデスクワークが多く体の負担が少ない

他には産業看護師・産業保健師であれば、デスクワークが主な仕事になります。保健師の資格が必要となる場合も多いですが、求人によっては「産業看護師」として、看護師資格だけで問題ないケースもよくあります。

産業看護師の主な仕事は、企業内での健康診断の実施・健康指導・健康教育・従業員のメンタルケアなどです。企業内の医務室でのデスクワークであり、しかも健康な労働者が看護の対象のため、体力仕事はありません。

例えば、以下は埼玉県にある経験不問の企業看護師の求人です。

健診データ入力や保健指導といったデスクワークが主な仕事であることが分かります。月収は夜勤がないわりには高給与であり、昇給率も高い場合が多いです。

ただこのような企業の看護師・保健師求人は大変レアでありほとんど存在しません。企業看護師求人の多くは看護師専用の転職サイトが案件を抱えているものの、3社以上などと複数の転職サイトに登録しなければ満足できる転職は難しいのが現状です。

同じ職場で妊娠・出産後にパート勤務を行い、勤務形態を変える

また結婚後に転職をするにしても、「妊娠・出産の後は常勤ではなく、パートとして復帰する」ことを条件に求人を探しても問題ありません。

実際のところ、同じ医療機関から出される中途採用としては、正社員とパート・アルバイト(非常勤)の両方を出しているケースがよくあります。そうしたとき、最初は正社員での転職になるが、妊娠・出産後はパート勤務で復帰するというわけです。

例えば、大阪にある以下の病院では常勤とパートの両方を募集しています。

同じ職場で復帰するため、問題なく産休や育休での給付金を受け取れます。実際のところ、病院であったとしてもパートなら時短勤務や夜勤なしが普通であり、残業なしで帰宅できるケースはよくあります。そのため、勤務形態の変更を条件に転職するのは何も問題ありません。

病院としても看護師としても、同じ医療機関で「常勤 → パート」へとシフトチェンジすることはメリットが大きいです。まず、医療機関はそのまま看護師を雇うことができます。看護師としても既に仕事内容を理解している職場で勤務でき、さらには産休・育休の制度をフル活用できます。

同棲・結婚を理由にパート勤務を始める看護師はほとんどいません。ただ妊娠・出産をしたとなると話は別であり、パートを考える看護師は多くなりますが、将来の勤務形態のシフトを条件に中途採用募集を探すのは問題ありません。

妊娠希望を履歴書・面接で伝えなくてもいいが、志望動機は考える

それでは転職の面接時に「妊娠を希望している」ことを伝える必要はあるのでしょうか。

実際のところ妊娠となると、体調が悪く急に休むケースが出てきたり、健診などで時短勤務をしなければならなかったりと、いろいろ職場の負担が増すため周囲の理解が必要になります。

しかし履歴書や面接の場で、自分から「妊娠を希望しているので、この医療機関への転職を希望しています」という志望動機は答えなくてもいいです。

履歴書や面接ではプラスの内容を述べるのが一般的であり、「妊娠・出産・育児で休むことを前提に転職を希望している」という志望動機では微妙なのです。そこで、単純に「結婚・同棲によって環境が変わったために転職する」ことを志望動機にしましょう。例えば、以下のようになります。

私は内科病棟に勤めています。いまの職場の病棟では看護師一人当たりが受け持つ患者様の人数が多いことから、内科看護師としての看護技術や知識については自負しています。

しかし結婚を機に、一人ひとりの患者様とじっくり向き合った看護を行い、患者様の笑顔を引き出したいと考えるようになりました。また以前より興味をもっていた精神科看護に携わり、患者様との対話を重視する貴院にて専門的な看護力を磨いていきたいと思っています

このように妊娠したいことなどには触れず、履歴書や面接などでは一般的な志望動機を述べるようにするといいです。

妊娠希望なら結婚・同棲後、早めに転職を考えるべき

なお、結婚後に妊娠を希望しているのであれば、できるだけ早めに育児に理解のある職場へ転職するのが適切です。転職後すぐの妊娠であると、採用側は中途採用で看護師の人手不足を補う計画が崩れるため、どのような職場であってもいい顔をされない場合が多いからです。

また、妊娠をしてすぐに退職すれば出産手当金を受け取れません。育休中の給付金に限らず、産休中のお金も利用できないのです。対象の職場へ転職し、12ヵ月以上が経過した段階で産休に入るからこそ、産休中や育休中に給付金が支給されます。

早めの転職というのは、「看護師の3分の1は切迫流産を経験しているため、働きやすい環境の職場へ移っておいたほうがいい」という理由だけではありません。金銭面の理由も大きいのです。

参考までに早めに転職した状態で妊娠となった場合、月30万円ほどの給料を得ている看護師であれば、以下のような公的給付金を受け取れるようになります。

制度名 看護師に給付される金額
出産一時金 一律42万円
出産手当金 65万円前後
育児休業給付金 180万円前後
合計 約290万円

こうした高額なお金が公的機関から給付されるため、かなり大きな金額となります。例えば、以下は私が妊娠・出産したときに支給された出産一時金(42万円)です。出産一時金は全員が受け取り可能です。

しかし産休・育休中に支給される出産手当金や育児休業給付金だと、退職している場合は支払われません。また前述の通り、こうした制度は同じ職場で働き続けることが大前提のため、育休後に転職する場合も利用できません。

だからこそ、常勤に限らずパート・アルバイトや派遣でも何でもいいので、妊娠・出産・育児に理解がある職場へ早めに転職する必要があります。このような職場で働けば、妊娠したからといって退職する必要はなく、月収30万円の看護師だと合計で290万円ほどのお金を受け取ることができるのです。

子供は生まれてから何かと出費がかさむため、働かなくても受け取れるこれらのお金を受給しておくに越したことはありません。これらのお金を取り逃さないためにも、妊娠・出産・育児の面で優れた職場へ転職することを多くの看護師が考えるのです。

将来を見据えて転職を行い、安心して妊娠・出産する

いまの職場が「妊娠しても夜勤がある」「時短勤務などの融通がきかない」「年間休日数が少ない」などのように妊娠・出産・育児に理解がなければ、結局のところ退職することになります。ただその場合、本来なら受け取れるはずの給付金を利用できません。

そこで結婚後や同棲後であれば、将来を見据えて早めに育児に理解ある職場へ転職したほうがいいです。妊娠希望の場合、そのほうが安心して出産や育児に取り組むことが可能です。

妊娠した後に転職を検討し始めるのでは遅いです。そうではなく、同棲・結婚後すぐに転職活動を行い、いまから子育てしやすい環境を整えておくのが当然です。

実際のところ、妊娠したら以前と同じ状況で勤務するのは難しくなります。妊娠希望の女性が結婚後に妊娠・育児の悩みをなくすため、転職を含めた職場環境の見直しは普通です。そこで、早めに対策を取るように準備しておきましょう。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

求人を探すとき、看護師の多くが転職サイト(転職エージェント)を活用します。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できます。このとき、病院やクリニック、その他企業との年収・労働条件の交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって「対応エリア(応募地域)」「取り扱う仕事内容」「非常勤(パート)まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。

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