「いまの職場とは一刻も早く縁を切りたい。退職しても失業保険が貰えるから、何とかやっていけるだろう」と安易な気持ちで退職してしまう人がいます。とりあえず退職してから、失業保険のことを調べようとする人は多いです。

ただ、失業保険は誰でも貰えるものではありません。一定の条件を満たしていなければ、受け取ることができないのです。また、たとえ失業手当が支給されたとしても、自分が想定していた金額と異なれば、退職後のプランが崩れかねません。

そこで退職前から失業保険の制度を把握しておけば、ある程度の予測を立てて失業中の生活を過ごすことができます。また、計画的に失業保険を利用すれば、経済的にも精神的にも余裕をもって転職活動を行うことができます。

ここでは看護師が退職し、新しい転職先が決まるまでに知っておきたい「失業保険の上手な利用方法」について述べていきます。

※失業保険の正式名称は「求職者給付の基本手当」といいます。失業保険は雇用保険のひとつである失業給付のことを指します。しかし一般的には「失業手当」や「失業保険」という言い方のほうが世間に浸透しているため、この記事では「失業保険」を使います。

失業保険を上手に利用するための方法

失業保険を上手く利用するために、まずは退職から失業保険を貰うまでの流れについてお話します。失業保険を受給するまでの流れは以下のとおりです。

  1.  退職後、 勤め先の病院(クリニックなど)から「離職票」を受け取る
  2.   ハローワークに行き、「離職票」「求職申込書」を提出する(受給資格決定日)
  3.  7日間の待機期間を経て「雇用保険受給説明会」に参加する
  4.  【受給資格決定日から4週間後】第一回「失業認定日」に認定を受けて、その後に基本手当の振込がある

このように失業保険を受給するには、いつくかのステップを踏む必要があります。

失業保険の受給に必要な3つの要件

働いていた人であれば、誰しも失業保険を貰えるものではありません。失業保険の受給には、次の3つの要件を満たしていることが前提となります。

  • 雇用保険に加入していた実績がある
  • 雇用保険の加入期間が12ケ月以上ある
  • 現在失業の状態にある

それぞれについて説明していきます。

・雇用保険に加入していた実績がある

まず、前職での給与明細を確認してみましょう。以下は私の前職での給与明細です。雇用保険に加入していたことが分かります。

雇用保険の加入条件として「雇用契約期間が31日以上あり、1週間の所定労働時間が20時間以上あること」が前提となります。この前提をクリアしていれば正社員はもちろん、派遣看護師・パート・アルバイトなどの非正規雇用の職員(非常勤)でも雇用保険に加入することができます。

「私の勤めているクリニックは小規模だから雇用保険には加入していない」という場合も心配はいりません。スタッフを一人でも雇用している病院やクリニックであると、法律上は「雇用保険が適用される事業所」になります。人を雇っている事業所は雇用保険に加入する義務があるのです。

もし、あなたの職場が雇用保険に加入していない場合は、さかのぼって加入してもらうよう病院やクリニックに進言する権利があります。

進言したにも関わらず、病院などの勤め先が雇用保険の手続きをしてくれないのであれば、ハローワークに出向いて雇用保険に加入していない事情を説明しましょう。そうすれば、ハローワーク側から職場に雇用保険加入の督促をしてくれます。

・雇用保険の加入期間が12ケ月以上ある

二つ目に、「離職日以前の2年間のうち、雇用保険の加入期間が12ケ月以上あること」が要件となります。自分では1年間働いたと思っていても、実質働いた日数を計算してみると勤務日が足りておらず、失業保険の適用にはならないケースがあります。

例えば1年ちょうど勤務していていも、そのうち交通事故で2ヶ月ほど入院し、欠勤扱いになっている場合などがこれに該当します。このように失業保険をもらうには、退職前の2年間のうち、最低1年間は実質働いていなければなりません。

ただし、解雇や閉院など雇用側の都合により退職を余儀なくされた人は「特定受給資格者」や「特定理由離職者」となり、失業手当が給付されます。その場合、離職日以前の1年間に雇用保険に加入していた月が通算して6ケ月以上あれば要件に当てはまることになります。

・現在失業の状態にある

そして三つ目に、「現在失業の状態のあり、ハローワークに求職の申し込みをすること」が必要です。

失業手当というのは、ただ単に仕事をしていない人に与えられる金銭的な保障ではありません。働く意思のある人が新しい仕事に就くまでの給付金のことです。

そのため妊娠中や育児中、介護や病気などですぐに働けない人、結婚後ですぐに働く意思のない人は失業保険の受給資格はありません。

そこで「働く意思と能力がありながら、失業状態である」ことを証明するために、ハローワークに赴いて失業認定をもらう必要があるのです。

公務員は雇用保険に加入できない

ちなみに公務員には「国家公務員退職手当法」という法律があり、退職手当の基準額が決められています。地方公務員にも、同法と同様の定めがあります。

公務員はこの退職手当が失業保険の代わりとなっているため、失業手当はもらえません。

そもそも公務員であれば雇用保険の支払いをしていません。私は以前、独立行政法人国立病院機構で働いていました。以下がそのときの給与明細です。

このように雇用保険料を支払っていないことが分かります。雇用保険に入っていないのは一見損をしているように思えますが、そのようなことはありません。

これがもし独立行政法人ではなく民間病院に勤めていた場合であると、失業保険をもらうにはハローワークで手続きをして、求職活動を行い、認定を受けるなどのステップを踏まなければなりません。

一方、公務員の場合は、これらの求職活動のステップを一切踏むことなく退職手当を貰える仕組みとなっているからです。

私の場合、国立病院機構で10ケ月程度しか働いていませんが、退職後、1ケ月くらい経ってから退職金として10万円以上振り込まれていました。国立病院機構などで働く看護師もまた準公務員としてみなされ、すぐに退職金が支払われます。

これは国立大学付属病院などでも同様です。準公務員も失業手当はもらえないことを知っておくとよいでしょう。

・家族や配偶者の扶養に入ると失業手当は支給されない

また注意したいことのひとつとして、退職後に家族や配偶者の扶養に入ると、失業手当は支給されません。

退職して重くのしかかってくるのは、なんといっても健康保険料です。今まで勤め先が半分支払っていた保険料を、退職後は自分で支払わなければならなくなるのです。

この場合、家族や配偶者が社会保険に加入していて扶養に入ることができれば、健康保険料の負担はなくなります。そのため退職後、多くの人が家族や配偶者の扶養に入ることを望みます。

しかし扶養に入ると、失業保険の受給とは併用できず失業保険の支給は無くなります。

もし失業保険の給付を受けたいのであれば扶養を諦めて、国民健康保険に入り直すか、社会保険を任意継続して保険料を納めなければなりません。失業保険の支給が終わるまでには転職しようというプランがあれば、いままでの社会保険を任意継続するほうが経済的な場合が多いです。

失業保険は給付制限がある

三要件を満たしたところで、次に「失業保険の上手な利用方法」についてお話していきます。

ハローワークで手続きをとっても、受給資格決定日から7日間は待機期間となっています。この期間を経ると、晴れて失業保険を受け取ることができます。しかし、この待機期間を経過したとしても失業保険を受給できない場合があります。これを「給付制限」といいます。

失業保険の手続きをしても、給付制限を受けてしまわないよう注意する必要があります。給付制限を受けてしまうのは、以下の3通りのケースです。

① 退職理由による給付制限

退職理由が自己都合退職であったり、自己の重大な責任による解雇(重責解雇)であったりする場合には、3ケ月間の給付制限があります。

解雇(リストラ)や閉院による退職については、自分の意思に反して突然失業することになります。翌日からの生活に困ってしまうため、このような理由であれば給付制限は設けられていません。

一方で自己都合退職や重責解雇は、自らの責任の上での退職になるため、3ケ月間の給付制限期間が設けられています。申請して失業保険の受給が決定しても、3ケ月は待機期間があるので早めに申請をしておくほうが得策です。

② 職業紹介を拒否した場合の給付制限

ハローワークが紹介する職業や指示を受けた職業訓練を受けることを正当な理由なく拒否した場合は、拒否した日から1ケ月間は給付制限を受けることになります。

これは「仕事をする意思がない」とみなされてしまうからです。失業保険は働く意思があると認められないと給付されません。失業保険受給中も、就職活動を行い続けることが大切です。

ちなみに職業訓練校とは以下のような建物で、そこでは「Webマスター」「インテリアデザイン」「農業」など様々な職業訓練を無料で受けることができます。

職業訓練はスキルをもたない人が資格を得るために受けることになります。看護師のようにハローワークにいけば、引く手あまたなので職業訓練はまず紹介されません。

実際、以下のようにハローワークの玄関に入ると多くの看護師求人が掲載されています。地方でも看護師求人は必ずあります。

③ 失業保険を不正受給した場合の給付制限

ウソや偽り、その他の不正行為によって失業保険を受給しようとしたり、不正受給が発覚したりした場合は、以後すべての給付は行われません。さらに受給した額を返還する義務も生じます。その場合、受給金額の3倍返しをしなければなりません。

なお、不正受給を行うケースとして多いのは次のような場合です。

  • 待機期間中に働いた
  • 失業給付中に働いた
  • 自営で働くと決めた
  • 転職が決まったのに、就業日を偽る
  • 専業主婦(夫)になっている
  • 名義貸しでも会社役員になっている など

「ついうっかりしていて」ということもあるため、うそや不正をしないように注意しましょう。

失業保険は退職理由によって受給日数が異なる

また、退職理由によって失業保険は給付制限を受けるだけでなく、受給できる日数(給付日数)も異なってきます。

給付日数については、「退職理由」だけでなく、さらに「雇用保険に加入していた期間(被保険者期間)」「退職時の年齢」も受給日数に関わってきます。

自己都合や重責解雇の場合ですと、退職時の年齢に関係なく、被保険者期間だけで90~150日という給付日数が決まります。

自己都合の退職者の給付日数は下記の通りです(65歳未満の場合)。

被保険者期間 給付日数
10年未満 90日
10年以上20年未満 120日
20年以上 150日

一方、解雇やリストラ、閉院等、もしくは有期雇用契約者の雇止めによる病院(クリニック)都合の離職については、自分の意思ではない離職に当たります。

この場合は経済力の喪失により生活の困窮が予測されるため、90~330日という給付日数が設けられています。こちらは年齢によっても区分されています。

解雇、リストラ、閉院、雇止め等、職場都合の退職者の給付日数は下記の通りです。

被保険者期間 30歳未満 30~34歳 35~44歳 45~59歳 60歳以上
1年未満 90日 90日 90日 90日 90日
1~4年 90日 90日 90日 180日 150日
5~9年 120日 180日 180日 240日 180日
10~19年 180日 210日 240日 270日 210日
20年以上 240日 270日 330日 240日

例えば、看護師6年目の36歳であれば、自己都合による退職なら失業保険の受給日数は90日です。ただこれが、解雇による退職であるなら受給日数は2倍の180日に増えます。このように退職理由によって雇用保険の受給日数は全く異なってきます。

「自己都合による退職」であるか再度確認

「退職理由は失業保険の受給日数に大きく関係がある」ということが分かります。しかし、自己都合による退職であったとしても、やむをえない理由があって退職を余儀なくされた場合もあります。

そこで失業保険では、「正当な理由のある自己都合退職」については、解雇やリストラ、閉院等と同等の給付を与えています

例えば、倒産(閉院)に準ずるものとして民事再生の申立てを行ったことを知り自ら退職した場合や、通勤時間が片道3時間もかかるような場所に病院が移転してしまった場合などです。

また、解雇に準ずるものとして以下のようなものがあります。

  • 休日の付与や賃金額などが入職時の雇用契約の条件と全く異なっていたことが判明した
  • 給料の3分の1を超える額が2ケ月以上も遅配した
  • 上司や同僚からの故意の排斥や著しい冷遇、いやがらせがあった
  • 継続して3カ月以上の間に月80時間以上もの残業があった など

これらの事由によって退職した人は「特定受給資格者」といわれ、リストラや解雇、閉院による会社都合退職と同様の区分となります。

失業保険はいくらもらえる?

なお実際に退職者にとって一番気になるのは、「自分は失業保険をいくらもらえるか」ということです。失業保険の給付金額の算出方法は次のとおりです。

  1.  賞与等を除く離職前の6ケ月の給料 ÷ 180
  2.  賃金日額の50~80%(60~64歳は45~80%)= 基本手当(1日当たりの給付額)
  3.  貰えるお金の総額 = 基本手当 × 所定給付日数

賃金については、前職の医療機関から離職票が渡されます。それに記載されているので、直前の6ケ月分を足して180で割ると、失業給付額が簡単に計算できます。

例えば、月の給料が30万円、33歳で勤続年数3年、自己都合で退職した看護師の失業手当をザックリと計算すると、月額約16万円となり、給付日数90日間だと大体48万円程度が支払われることになります。

ちなみに離職前の6ヶ月間の給料には残業時間などを含めるため、辞める6ケ月前からの残業時間が多いほうが失業給付額も多くなることになります。

また、「自分が失業手当をいくらもらえるのか計算できない」という人は、ハローワークの初回説明会で「雇用保険受給資格者証」にあなたの貰える金額が書いてあります。そちらを参考にすると良いでしょう。

失業保険受給中のスポット派遣・単発バイトのすすめ

しかし、実際のところ失業保険のお金だけで生活していくのはかなり大変です。また、3ケ月の給付制限があればその間は無収入です。

そこでおすすめしたいのが失業保険受給中のスポット派遣や単発バイトです。転職活動を行いながらも、スポット派遣や単発バイトでお金を稼ぐことができます。

「失業保険受給中にスポット派遣でも単発バイトでも派遣で働いたら、失業保険がもらえなくなるのでは?」と疑問に思う方もいるでしょう。しかし、失業保険を受け取っている最中でも、スポット派遣や単発バイトを行うことは可能です。

失業手当だけでは心もとない人は多いため、看護師資格を活かして派遣やバイトで働けば、失業手当以上のお金を稼ぐことができます。

ただ、注意してほしい点があります。失業認定期間中のアルバイトは、その収入に応じて働いた分の給付が減らされる可能性があるということです。

一番損をするパターンは「1日に4~5時間といった中途半端な時間だけ働くケース」です。中途半端に働いてお金を稼いでしまうと、ムダ働きになってしまう可能性が高くなってしまいます。

細かい話は省きますが、アルバイトを2時間したときと4時間したときでは、手元に残るお金の額に差はほぼありません。倍の時間を働いているにもかかわらず、ムダ働きになってしまう可能性が高いのです。それは、失業給付の減額規定があるからです。

そこで、失業認定期間中にアルバイトや派遣看護師をするのであれば、高単価のバイトや派遣で徹底的に稼ぐのを選択したほうがいいです。1日に午前だけなど数時間の勤務だと働き損になるため、1日で稼ぐ額を大きくするのです。

例えば、以下のような派遣看護師の求人であれば、手元に残るお金は相当な金額になります。こちらは埼玉県にある急性期病院で1回夜勤をするだけで42,000円の給与が支払われます。

夜勤専従の派遣は、大変時給が良いので単発バイトにおすすめです。もちろん夜勤でなくても、看護師であればいくらでも高単価な派遣やアルバイトの仕事が見つかります。

ただ派遣やアルバイトで収入を得た場合、「失業手当が減額されたり、不支給となったりするので、働かないほうがいいのではないか」と心配される方がいます。

しかし、実際はそのようなことはありません。派遣やアルバイトで高額な報酬を得たことで、その日の失業手当が不支給となったとしても延長することができるからです。

アルバイトをした日の失業保険は受け取れませんが、バイト日は不支給日として計算され、失業手当の期間が延長されます。

このようなことから、スポット派遣やアルバイトを考えている方であれば、以下のように賢く失業手当を支給してもらうようにするといいでしょう。

  • 短時間の労働ではなく高単価な派遣やバイトを行い、その日は徹底的に稼ぐ
  • 派遣やバイトを行った日のことはハローワークに正確に報告をする
  • 就業手当の申請をせず、失業手当の延長を選択する

ちなみに派遣やバイトを行う場合、雇用保険加入条件を満たしてしまうと、失業給付を受けられなくなってしまいます。雇用保険加入条件とは、「派遣やバイトの所定労働時間が1週間で20時間以上の場合」や「31日以上の雇用が見込まれる場合」です。

長い時間、働いてしまうと、雇い先はあなたを雇用保険に加入させる義務が生じてしまいます。そうなると就業したとみなされて、失業手当は支給されなくなってしまうのです。

つまり、失業期間中に派遣やアルバイトをしたいと考えているのであれば、1週間に20時間以内に限定することがポイントです。このようなことからスポット派遣や短期アルバイトは失業中の看護師にとって、効率的な働き方といえるのです。

心配な方は、事前にハローワークの担当職員に「どのくらいの時間や日数ならアルバイトや派遣を行ってもいいのか」を確認して、証拠としてメモしておくようにしましょう。

また、同時にスポット派遣の求人を取り扱う転職サイトの担当者とも相談し確認を取っておけば、問題なく失業保険による給付を受け取りながら勤務できるようになります。

口コミで評判の看護師人材派遣会社

それでは、口コミで評判の看護師人材派遣会社を紹介します。看護師のスポット派遣を取り扱っている転職サイトは少ないため、単発で可能な転職エージェントを利用する必要があります。

これには、以下のような転職サイトがあります。

パソナメディカル

パソナメディカルは、人材派遣会社のパイオニア的な存在で信頼と実績を兼ね備えた会社です。全国で5万人以上の看護師が登録し、利用しています。

また看護スキルに自信がない人には無料eラーニングや無料セミナーを行っているため、新しい仕事を行うとしても不安が少なくて済みます。単発案件も豊富であり、失業保険の受給中にパソナメディカルを活用しましょう。

MCナースネット

こちらの人材派遣会社は単発求人を多く抱えています。単発の仕事を希望する多くの看護師が登録しています。

求人の種類も豊富で、イベントナース、デイサービス・デイケア、有料老人ホーム、巡回入浴、ツアーナース、健診からクリニック、病院の外来、病棟での単発求人まで紹介してくれます。


看護師転職での失敗を避け、理想の求人を探すには

求人を探すとき、看護師の多くが転職サイト(転職エージェント)を活用します。自分一人では頑張っても1~2社へのアプローチであり、さらに労働条件や年収の交渉までしなければいけません。

一方で専門のコンサルタントに頼めば、100社ほどの求人から最適の条件を選択できます。このとき、病院やクリニック、その他企業との年収・労働条件の交渉まですべて行ってくれます。

ただ、転職サイトによって「対応エリア(応募地域)」「取り扱う仕事内容」「非常勤(パート)まで対応しているか」など、それぞれ違いがあります。

これらを理解したうえで専門のコンサルタントを活用するようにしましょう。以下のページでは転職サイトの特徴を解説しているため、それぞれの転職サイトの違いを学ぶことで、転職での失敗を防ぐことができます。

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